- 7011
- 2026/10/02
- 時価
- 12兆8637億円
- PER 予
- 33.72倍
- 2010年以降
- 赤字-100.71倍
(2010-2026年) - PBR
- 4.04倍
- 2010年以降
- 0.53-5.67倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 0.76%
- ROE 予
- 11.98%
- ROA 予
- 4.66%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
無形固定資産
連結
- 2014年3月31日
- 1711億
- 2015年3月31日 +41.15%
- 2415億1300万
個別
- 2014年3月31日
- 94億3700万
- 2015年3月31日 -7.43%
- 87億3600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 持分法適用会社への投資額の調整額103,473百万円は、各報告セグメントに帰属しない持分法適用会社にかかる投資額である。2015/06/26 15:04
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額8,328百万円は、当社本社部門及び研究所に帰属する資産にかかる設備投資額である。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は、報告セグメントに含まれない不動産の売買・賃貸、情報サービス及びリース等を含んでいる。
2.セグメント利益の調整額は、各セグメントに配分していない全社費用△16,628百万円である。全社費用は、全社基盤的な研究開発費や本社管理部門の費用の一部である。
セグメント資産の調整額5,103百万円には、現金及び預金、建物及び構築物、投資有価証券、その他の資産のうち各報告セグメントに帰属しない全社資産834,332百万円、セグメント間の債権債務消去△732,618百万円、及びセグメント間の投資と資本の相殺消去△111,865百万円が含まれている。
減価償却費の調整額9,937百万円は各報告セグメントに帰属しない全社資産にかかる償却額である。
持分法適用会社への投資額の調整額119,668百万円は、各報告セグメントに帰属しない持分法適用会社にかかる投資額である。
有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額5,755百万円は、当社本社部門及び研究所に帰属する資産にかかる設備投資額である。
3.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っている。2015/06/26 15:04 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- のれん(修正前) 97,725 百万円2015/06/26 15:04
無形固定資産 △75,460
繰延税金負債 26,728 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用している。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。2015/06/26 15:04