	前連結会計年度(2017年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
その他	163	128	34
無形固定資産	22	17	5
合計	10,733	9,119	1,613

(単位:百万円)

	当連結会計年度(2018年3月31日)
	取得価額相当額	減価償却累計額相当額	期末残高相当額
その他	131	124	6
無形固定資産	22	21	1
合計	5,247	4,435	811

(2) 未経過リース料期末残高相当額

2018/06/27 15:47

#2 主要な設備の状況

(注) 1 上記の帳簿価額には建設仮勘定並びに無形固定資産の金額は含みません。
2 上記金額には消費税等は含みません。

2018/06/27 15:47

#3 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいています。2018/06/27 15:47

#4 設備の新設、除却等の計画（連結）

(1) 重要な設備の新設等
当社グループの当連結会計年度終了後1年間の設備投資については、増産対応や、新機種・新製品対応、生産合理化対応のための設備を中心に約800億円(無形固定資産に係るものを含む)を計画しています。
各セグメントの計画内容は次のとおりです。

2018/06/27 15:47

#5 設備投資等の概要

1 【設備投資等の概要】
当社グループでは、主に航空宇宙事業で新機種・新製品対応のための設備投資を、モーターサイクル&エンジン事業や精密機械事業を中心に、増産対応や生産合理化のための設備投資を実施しました。その結果、当連結会計年度の設備投資額は、821億円(無形固定資産に係るものを含む)となりました。
各セグメントの投資内容は以下のとおりです。

2018/06/27 15:47

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(主として5年)に基づいています。2018/06/27 15:47