日本車輌製造（7102）の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 919億3700万
- 2009年3月31日 -6.31%
- 861億4000万
- 2009年12月31日 -18.83%
- 699億2400万
- 2010年3月31日 +41%
- 985億9300万
- 2010年6月30日 -80.02%
- 197億300万
- 2010年9月30日 +139.2%
- 471億3000万
- 2010年12月31日 +46.8%
- 691億8600万
- 2011年3月31日 +37.08%
- 948億4200万
- 2011年6月30日 -78.81%
- 200億9500万
- 2011年9月30日 +92.36%
- 386億5400万
- 2011年12月31日 +55.74%
- 602億100万
- 2012年3月31日 +41.47%
- 851億6600万
- 2012年6月30日 -85.47%
- 123億7300万
- 2012年9月30日 +179.26%
- 345億5300万
- 2012年12月31日 +64.52%
- 568億4500万
- 2013年3月31日 +46.04%
- 830億1700万
- 2013年6月30日 -68.74%
- 259億5000万
- 2013年9月30日 +134.8%
- 609億3100万
- 2013年12月31日 +54.43%
- 940億9600万
- 2014年3月31日 +32.11%
- 1243億1000万
- 2014年6月30日 -85.87%
- 175億6200万
- 2014年9月30日 +143.42%
- 427億4900万
- 2014年12月31日 +59.2%
- 680億5800万
- 2015年3月31日 +41.49%
- 962億9800万
- 2015年6月30日 -71.31%
- 276億3200万
- 2015年9月30日 +93%
- 533億3000万
- 2015年12月31日 +54.21%
- 822億4200万
- 2016年3月31日 +34.97%
- 1110億600万
- 2016年6月30日 -75.71%
- 269億6400万
- 2016年9月30日 +88.88%
- 509億3000万
- 2016年12月31日 +47.49%
- 751億1700万
- 2017年3月31日 +34.58%
- 1010億9300万
- 2017年6月30日 -78.44%
- 217億9500万
- 2017年9月30日 +107.31%
- 451億8300万
- 2017年12月31日 +53.89%
- 695億3300万
- 2018年3月31日 +37.07%
- 953億1000万
- 2018年6月30日 -82.1%
- 170億5600万
- 2018年9月30日 +105.48%
- 350億4700万
- 2018年12月31日 +60.97%
- 564億1400万
- 2019年3月31日 +61.62%
- 911億7900万
- 2019年6月30日 -76.06%
- 218億2400万
- 2019年9月30日 +110.95%
- 460億3700万
- 2019年12月31日 +46.63%
- 675億600万
- 2020年3月31日 +40.19%
- 946億3400万
- 2020年6月30日 -73.68%
- 249億900万
- 2020年9月30日 +81.7%
- 452億5900万
- 2020年12月31日 +57.48%
- 712億7200万
- 2021年3月31日 +39.53%
- 994億4800万
- 2021年6月30日 -80.93%
- 189億6600万
- 2021年9月30日 +124.15%
- 425億1200万
- 2021年12月31日 +58.02%
- 671億7700万
- 2022年3月31日 +39.96%
- 940億2200万
- 2022年6月30日 -75.59%
- 229億5300万
- 2022年9月30日 +93.45%
- 444億200万
- 2022年12月31日 +51.88%
- 674億3800万
- 2023年3月31日 +45.27%
- 979億6900万
- 2023年6月30日 -78.54%
- 210億2900万
- 2023年9月30日 +98.69%
- 417億8200万
- 2023年12月31日 +41.06%
- 589億3700万
- 2024年3月31日 +49.41%
- 880億5800万
- 2024年6月30日 -75.69%
- 214億900万
- 2024年9月30日 +112.77%
- 455億5100万
- 2024年12月31日 +55.59%
- 708億7300万
- 2025年3月31日 +35.93%
- 963億4000万
- 2025年6月30日 -75.89%
- 232億2700万
- 2025年9月30日 +100.44%
- 465億5700万
- 2025年12月31日 +54.26%
- 718億2000万
- 2026年3月31日 +39.2%
- 999億7100万
個別
- 2008年3月31日
- 870億1300万
- 2009年3月31日 -4.74%
- 828億9200万
- 2010年3月31日 +16.17%
- 962億9500万
- 2011年3月31日 -3.66%
- 927億7200万
- 2012年3月31日 -11.11%
- 824億6500万
- 2013年3月31日 -4.01%
- 791億5500万
- 2014年3月31日 +38.09%
- 1093億500万
- 2015年3月31日 -18.39%
- 892億900万
- 2016年3月31日 +3.24%
- 920億9800万
- 2017年3月31日 -1.75%
- 904億8500万
- 2018年3月31日 -1.17%
- 894億2600万
- 2019年3月31日 -0.24%
- 892億1100万
- 2020年3月31日 +3.94%
- 927億2600万
- 2021年3月31日 +5.62%
- 979億3400万
- 2022年3月31日 -5.75%
- 923億300万
- 2023年3月31日 +4.85%
- 967億8400万
- 2024年3月31日 -10.52%
- 866億400万
- 2025年3月31日 +8.85%
- 942億6800万
- 2026年3月31日 +5.09%
- 990億6800万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/27 13:51
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高(百万円) 45,551 96,340 税金等調整前中間(当期)純利益(百万円) 3,389 8,220 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）
- 「鉄道車両事業」は、電車、気動車などの製造・販売を行っております。「建設機械事業」は、杭打機、全回転チュービング装置などの製造・販売を行っております。「輸送用機器・鉄構事業」は、貨車、タンクローリ、大型陸上車両(キャリヤ)などの製造・販売及び道路橋、鉄道橋などの製造・架設・販売を行っております。「エンジニアリング事業」は、鉄道事業者向け機械設備、家庭紙メーカー向け製造設備、営農プラントなどの製造・販売を行っております。2025/06/27 13:51
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。 - #3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社の名称等
会社名
上海日車科技コンサルタンツ㈲
(連結の範囲から除いた理由)
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/27 13:51 - #4 主要な顧客ごとの情報
- (単位:百万円)2025/06/27 13:51
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 東海旅客鉄道㈱ 29,078 鉄道車両事業、輸送用機器・鉄構事業、エンジニアリング事業 - #5 収益認識関係、連結財務諸表（連結）
- 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報2025/06/27 13:51
当社グループの事業は、鉄道車両事業、建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業、エンジニアリング事業及びその他の事業により構成されております。当社グループでは、これらの事業を通じて得られる収益を売上高として表示しています。
報告セグメント別に分解した顧客との契約から認識した売上高は以下のとおりであります。 - #6 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高は、主に市場価格や製造原価に基づいております。2025/06/27 13:51 - #7 売上高、地域ごとの情報（連結）
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/27 13:51
- #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- ビジネスモデル変革の実現」2025/06/27 13:51
これにより、「連結売上高経常利益率5%の安定的確保」を経営指標として、売上高に対する利益を確保することを目指しております。
(3)経営環境及び対処すべき課題 - #9 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当期の我が国経済は、企業収益の改善等により景気は緩やかな回復の動きが見られましたが、継続的な物価上昇や通商政策など米国の政策動向等による影響を注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。2025/06/27 13:51
このような経営環境のもと、当連結会計年度の当社グループの業績は、鉄道車両事業、建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業の売上が増加したことなどにより、売上高は前連結会計年度比9.4%増加の96,340百万円となりました。利益面につきましては、建設機械事業、輸送用機器・鉄構事業の利益が増加したことなどにより、営業利益は前連結会計年度比14.4%増加の6,935百万円、経常利益は前連結会計年度比15.7%増加の7,297百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前連結会計年度比19.2%増加の6,416百万円となりました。
セグメント別の経営成績は以下のとおりです。 - #10 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- (連結の範囲から除いた理由)2025/06/27 13:51
非連結子会社は小規模であり、総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等が、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項 - #11 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/27 13:51
・会計上の見積りの内容について財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前事業年度 当事業年度 売上高 13,062 21,550
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)①重要な収益の計上基準(一定期間にわたり充足される履行義務)」の内容と同一であります。 - #12 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）
- (単位:百万円)2025/06/27 13:51
・会計上の見積りの内容について連結財務諸表利用者の理解に資するその他の情報前連結会計年度 当連結会計年度 売上高 13,062 21,550
(当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出方法) - #13 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※1 関係会社との取引高2025/06/27 13:51
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 36,957百万円 32,256百万円 仕入高 2,614 2,733
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
