無形固定資産
連結
- 2017年3月31日
- 860億3200万
- 2018年3月31日 -9.15%
- 781億5700万
個別
- 2017年3月31日
- 40億8700万
- 2018年3月31日 +663.05%
- 311億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。2018/06/28 12:50
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額は含まれておりません。
当連結会計年度(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- グメント利益の合計額は、連結損益計算書の営業利益と一致しております。
3.有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、新規連結に伴う増加額は含まれておりません。2018/06/28 12:50 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 主として、フォークリフト事業における機械装置及び車両、ホストコンピューター及びコンピュータ端末(「機械装置及び運搬具」、「工具、器具及び備品」)であります。2018/06/28 12:50
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 2.固定資産の減価償却の方法2018/06/28 12:50
有形固定資産(リース資産を除く) 定額法によっております。 無形固定資産(リース資産を除く)リース資産 定額法によっております。なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年~10年)に基づく定額法を採用しております。リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。 - #5 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2018/06/28 12:50
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 工具、器具及び備品 12 13 無形固定資産 31 - 固定資産撤去費用等 16 48 - #6 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- この結果、前事業年度の貸借対照表において「有形固定資産」の「車両運搬具」72百万円、「リース資産」38百万円、「建設仮勘定」311百万円は、「有形固定資産」の「その他」422百万円として組み替えております。2018/06/28 12:50
前事業年度において、独立掲記していた「無形固定資産」の「商標権」、「施設利用権」及び「ソフトウェア仮勘定」は、当事業年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前事業年度の貸借対照表において「無形固定資産」の「商標権」0百万円、「施設利用権」3百万円、「ソフトウェア仮勘定」2,954百万円は「無形固定資産」の「その他」2,958百万円として組み替えております。 - #7 設備投資等の概要
- 海外事業においては、ヨーロッパ各社の機械設備投資及び販売子会社のリース・レンタル車両などへの投資を中心に、85億6千5百万円の設備投資を実施しました。2018/06/28 12:50
なお、上記支出額には無形固定資産を含めております。また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)については定額法によっております。
無形固定資産(リース資産を除く)については定額法によっております。
リース資産はリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 8~50年
機械装置及び運搬具 2~13年
工具、器具及び備品 2~10年
リース資産 4~7年2018/06/28 12:50