有価証券報告書-第112期(2023/04/01-2024/03/31)
当社が企業活動を通じて社会に受け入れられ、持続的に発展が続けられるよう、それぞれの部門で目標を立てて取り組みを実施しています。
① 環境問題に対する意識浸透
各種エネルギーの使用量や産業廃棄物、リサイクル量など、当社の環境負荷が全社員に周知できるよう
「SDGs私たちの成績表」として毎月一回(12回/年間)の頻度で社内イントラネットに継続的に掲出をしているほか、職場内のデジタルサイネージや紙資料を掲示板に掲出するなどの手段で、社員へのサステナビリティ活動への意識浸透を図っています。
デジタルサイネージに掲出されたSDGs情報

② GHG(温室効果ガス)削減に向けた取組み
上記①で収集した各種エネルギーの使用量などに基づき換算された、温室効果ガス(当社においては二酸化炭素)の排出量をデータ化し、排出量削減に向けた取組みを進めています。
算出された総排出量を工場で発生した作業工数で除した原単位を指標として、2030年度は2013年度比で46%を減少させる目標に向けた対策を進めています。
CO2換算排出量と原単位の推移

③ 社員の健康増進に向けた取組み
当社グループは、人的資本が活かされるためには従業員一人ひとりが心身ともに健康であることが大切だと考え、従業員の健康管理に取り組んでいます。
当社グループは、総務部に安全衛生の専任組織を設置し、全社組織を対象として健康管理を推進しています。産業保健スタッフ(産業医、看護師)が連携して従業員への面談などを実施し、身体、精神の両面から不調者の早期発見に努め、健康保険組合と連携して保健指導などを行っています。
また、従業員一人ひとりの心身の健康を保つための知識として、「安全衛生啓発活動通信」を発行し社内イントラネットに記事を掲載して情報発信を行うとともに、熱中症の防止や腰痛を未然に防ぐ取組みなど、時宜に応じた記事により従業員の健康や安全を守る取り組みを進めています。以下に直近3年間の健康増進に向けた取組みの実績を記します。
2024年3月には、経済産業省及び日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」に認定されました。
① 環境問題に対する意識浸透
各種エネルギーの使用量や産業廃棄物、リサイクル量など、当社の環境負荷が全社員に周知できるよう
「SDGs私たちの成績表」として毎月一回(12回/年間)の頻度で社内イントラネットに継続的に掲出をしているほか、職場内のデジタルサイネージや紙資料を掲示板に掲出するなどの手段で、社員へのサステナビリティ活動への意識浸透を図っています。
デジタルサイネージに掲出されたSDGs情報

② GHG(温室効果ガス)削減に向けた取組み
上記①で収集した各種エネルギーの使用量などに基づき換算された、温室効果ガス(当社においては二酸化炭素)の排出量をデータ化し、排出量削減に向けた取組みを進めています。
算出された総排出量を工場で発生した作業工数で除した原単位を指標として、2030年度は2013年度比で46%を減少させる目標に向けた対策を進めています。
CO2換算排出量と原単位の推移

③ 社員の健康増進に向けた取組み
当社グループは、人的資本が活かされるためには従業員一人ひとりが心身ともに健康であることが大切だと考え、従業員の健康管理に取り組んでいます。
当社グループは、総務部に安全衛生の専任組織を設置し、全社組織を対象として健康管理を推進しています。産業保健スタッフ(産業医、看護師)が連携して従業員への面談などを実施し、身体、精神の両面から不調者の早期発見に努め、健康保険組合と連携して保健指導などを行っています。
また、従業員一人ひとりの心身の健康を保つための知識として、「安全衛生啓発活動通信」を発行し社内イントラネットに記事を掲載して情報発信を行うとともに、熱中症の防止や腰痛を未然に防ぐ取組みなど、時宜に応じた記事により従業員の健康や安全を守る取り組みを進めています。以下に直近3年間の健康増進に向けた取組みの実績を記します。
| 2021年 | 2022年 | 2023年 | 2024年目標 | |
| 定期健診受診率(%) | 100.0 | 100.0 | 100.0 | 100.0 |
| 喫煙率(%) | 20.4 | 19.7 | 21.2 | 20.0 |
| 健診における有所見率(%) | 45.7 | 47.6 | 47.8 | 45.0 |
| 高ストレス者比率(%) | 6.8 | 7.1 | 7.0 | 7.0未満 |
| 安全体感教育 新入社員(人) | - | - | 22 | 21(実施済) |
| 社内普通救命講習(人) | - | - | 88 | 90 |
2024年3月には、経済産業省及び日本健康会議が主催する「健康経営優良法人2024(大規模法人部門)」に認定されました。