有価証券報告書-第126期(2024/04/01-2025/03/31)
a. 戦略
コーポレートパーパスや長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」を実現すべく、コアビジネスを支えるエンジニアの採用強化を進めるとともに、「人材育成」、「人材の多様性の確保」、「社内環境整備」を包含した人財戦略として「HR Ambition 2030」を2022年に設定した。
この人財戦略は、「従業員体験(エンプロイーエクスペリエンス)の強化」、「スキル重視の人財マネジメント」、「リーダーシップの強化」、「企業文化の変革とイノベーションの促進」、「ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン(多様性、公平性、包括性)」の5つの柱で構成される。
2025年5月には経営再建計画「Re:Nissan」を発表し、この競争の激しい環境で日産を再び長期的な成長軌道に乗せるべく活動を推進している。経営再建計画のもと従業員数の適正化を進めると同時に、「HR Ambition 2030」の5つの柱を基礎として、従業員の持つ力を最大化することを目指し、会社と従業員がともに成長し続ける企業文化の醸成と人財育成の取り組みを継続する。
コーポレートパーパスや長期ビジョン「Nissan Ambition 2030」を実現すべく、コアビジネスを支えるエンジニアの採用強化を進めるとともに、「人材育成」、「人材の多様性の確保」、「社内環境整備」を包含した人財戦略として「HR Ambition 2030」を2022年に設定した。
この人財戦略は、「従業員体験(エンプロイーエクスペリエンス)の強化」、「スキル重視の人財マネジメント」、「リーダーシップの強化」、「企業文化の変革とイノベーションの促進」、「ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン(多様性、公平性、包括性)」の5つの柱で構成される。
2025年5月には経営再建計画「Re:Nissan」を発表し、この競争の激しい環境で日産を再び長期的な成長軌道に乗せるべく活動を推進している。経営再建計画のもと従業員数の適正化を進めると同時に、「HR Ambition 2030」の5つの柱を基礎として、従業員の持つ力を最大化することを目指し、会社と従業員がともに成長し続ける企業文化の醸成と人財育成の取り組みを継続する。
| 5 つ の 柱 | 1 | 従業員体験 (エンプロイーエクスペリエンス)の強化 | ⦅方針⦆ コアスキルを持つ多様な人財を惹きつけ、エンゲージメントを高めて組織への定着を図ることで、日産の持続的成長に貢献する。 ⦅2024年度の実績⦆ 2023年度に策定した「OUR PROMISE(エンプロイーバリュープロポジション)」に基づき、評価・処遇制度を刷新した。ひとり一人のさらなる成長とチャレンジを促進し、従業員が成長を実感できる仕組みにシフトしている。 |
| 2 | スキル重視の人財マネジメント | ⦅方針⦆ 電動化、新たなモビリティサービス、技術革新を支えるコア人財・コアスキルの獲得と育成に注力する。 ⦅2024年度の実績⦆ 「Nissan Ambition 2030」発表以降、先進技術領域において2024年度末までに約2,300名の採用を行った。また、将来的に重要なスキルの充足に向けて、重点領域において3B(*)施策を推進している。 * Buy(採用)/Build(育成)/Borrow(社外人財の活用) | |
| 3 | リーダーシップの強化 | ⦅方針⦆ 協働力と共感力のあるリーダーの養成を通じて、「Nissan Ambition 2030」が求める人財強化を促進する。 ⦅2024年度の実績⦆ 2023年度に策定した「日産リーダーシップウェイ」の実践を促進するため、部長層向けに新規の研修を導入した。また「日産リーダーシップウェイ」を部課長層の評価項目に反映させ、浸透を図った。 | |
| 4 | 企業文化の変革とイノベーションの促進 | ⦅方針⦆ エネーブルメント(*)とエンゲージメントを高めることでイノベーションを加速させ、日産のDNA「他のやらぬことを、やる」を体現する。 * 社員の意欲をサポートする環境、能力を発揮するための働きやすさ ⦅2024年度の実績⦆ 2023年度に開始した企業文化改革キャンペーン「OUR NISSAN」の推進を加速した。イノベーションについては、社内で新サービスや新ビジネスのアイデアを募集する「New Business Contest」や、新製品・技術・プロセスのアイデアを募集する「New Value Co-Creation」を実施している。 | |
| 5 | ダイバーシティ、エクイティ、インクルージョン (多様性、公平性、包括性) | ⦅方針⦆ 日産の強みであるダイバーシティに継続して取り組むとともに、職場におけるエクイティとインクルージョンの実現を加速する。 ⦅2024年度の実績⦆ 日本国内において4つのERG(従業員リソースグループ、「ジェンダー」「LGBTQ+アライ」「マルチカルチャー」「育児両立」)を始動させた。さらにグローバルERGガイドラインを策定し、他の地域においても活動を開始している。また、グローバルDEIワークショップを開催し、全ての地域の課題や今後の施策について議論したうえで、DEI活動を推進している。 |