有価証券報告書-第114期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

当社グループでは世界中のお客様に、心から満足していただける商品とサービスを提供していくため、先進国向けにはトラック・バスやピックアップトラック、ディーゼルエンジンにおける最新技術の研究開発を、また、新興国向けにはそれぞれの国・地域のニーズに対応した最適な商品開発を進めている。
当社グループの研究開発活動は、当社の開発部門(当連結会計年度末のスタッフの人数は2,431名)を中心に、先進技術、基礎技術の研究に取り組み、開発技術力の強化を図っている。
特に社会的要請である安全技術については、衝突安全性の向上、先進視覚サポート技術、商用車用テレマティクスをはじめとする技術開発並びに装着の拡充を図っている。なかでも本年5月には日野自動車株式会社との間で、自動運転システムの実用化に向けてのベース技術となるITS(路車間・車車間通信)システムや高度運転支援(自動操舵・隊列走行)技術について、共同開発することに合意。これにより安心・安全な交通社会の実現に向け開発の効率化とスピードアップを図っていく。
また、経済技術・環境技術の向上が世界規模で求められるなか、商用車メーカーとして環境負荷の少ないクリーンディーゼルエンジン及びディーゼルエンジンをベースとしたHEV(ハイブリッド)車の開発に積極的に取り組む一方、CNG(圧縮天然ガス)車などの低排出ガス燃料車の普及促進に加えて、代替エネルギーのDME(ジメチルエーテル)車といったクリーンエネルギー車の開発も推進するなど、低公害車の開発・普及にも積極的に取り組んできた。
なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は911億円である。