有価証券報告書-第95期(2025/04/01-2026/03/31)
(4) 指標および目標
当社グループは脱炭素社会に貢献するため、商品(スコープ3)および工場・オフィスなど(スコープ1、2)に関する長期目標(長期ビジョン)を2050年とし、それを補完する中期目標(マイルストーン)を非連続かつ急速に変化する事業環境に応じて随時見直しています。HEV需要の高まりや内燃機関(ICE)の再評価など、事業環境の変化を踏まえ、商品(スコープ3)に関する中間目標を「2030年以降に全販売台数の50%をBEVにすることを目指す」としました。また、工場・オフィスなど(スコープ1、2)に関する中期目標を「2035年度に2016年度比60%削減」としています。
商品に関する2024年度実績は全販売台数に対する割合として電動車で7.9%、電気自動車で1.9%、工場・オフィスに関する2024年度実績はスコープ1、2排出量はマーケット基準で569,337tであり2016年度比17%削減(ロケーション基準で566,234t)となりました。
なお、これらの2025年度の実績は2026年発行の統合レポートおよび当社ウェブサイトにて開示予定です。
※13:「油井から車輪」の意味。BEV、HEVなどが使用する電力の発電エネルギー源までさかのぼってCO2排出量を算出する考え方を指す。
※14: 2050年に世界で販売されるSUBARU車の燃費(届出値)から算出するCO2排出量を、同2010年比で90%以上削減。総量ベース。市場環境変化による販売台数の増減は加味するが、走行距離の多少は考慮しない。
※15: 他社からOEM供給を受ける車種を除く。
※16: BEV、HEVなど、電力利用を高める技術を指す。
※17: 当社は中長期的にBEVが主軸になるとの考えを維持しています。一方で、HEV需要の高まりや内燃機関(ICE)の再評価など、事業環境の変化を踏まえ、本格的なBEV量産投資のタイミングを遅らせることが適当と判断し、従前の「電動化投資1.5兆円」の内容について精査・見直しを行いました。詳細は、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」をご参照ください。
当社グループは脱炭素社会に貢献するため、商品(スコープ3)および工場・オフィスなど(スコープ1、2)に関する長期目標(長期ビジョン)を2050年とし、それを補完する中期目標(マイルストーン)を非連続かつ急速に変化する事業環境に応じて随時見直しています。HEV需要の高まりや内燃機関(ICE)の再評価など、事業環境の変化を踏まえ、商品(スコープ3)に関する中間目標を「2030年以降に全販売台数の50%をBEVにすることを目指す」としました。また、工場・オフィスなど(スコープ1、2)に関する中期目標を「2035年度に2016年度比60%削減」としています。
商品に関する2024年度実績は全販売台数に対する割合として電動車で7.9%、電気自動車で1.9%、工場・オフィスに関する2024年度実績はスコープ1、2排出量はマーケット基準で569,337tであり2016年度比17%削減(ロケーション基準で566,234t)となりました。
なお、これらの2025年度の実績は2026年発行の統合レポートおよび当社ウェブサイトにて開示予定です。
| カテゴリー | 時期 | 目標 |
| 商品 (スコープ3) | 2050年 | Well-to-Wheel※13で新車平均(走行時)のCO2排出量を2010年比で90%以上削減※14 |
| 2030年代前半 | 生産・販売するすべてのSUBARU車※15に電動技術※16を搭載 | |
| 2030年以降※17 | 全販売台数の50%をBEVにすることを目指す | |
| 工場・オフィス(スコープ1、2) | 2050年度 | カーボンニュートラルを目指す |
| 2035年度 | 2016年度比60%削減(総量ベース) |
※13:「油井から車輪」の意味。BEV、HEVなどが使用する電力の発電エネルギー源までさかのぼってCO2排出量を算出する考え方を指す。
※14: 2050年に世界で販売されるSUBARU車の燃費(届出値)から算出するCO2排出量を、同2010年比で90%以上削減。総量ベース。市場環境変化による販売台数の増減は加味するが、走行距離の多少は考慮しない。
※15: 他社からOEM供給を受ける車種を除く。
※16: BEV、HEVなど、電力利用を高める技術を指す。
※17: 当社は中長期的にBEVが主軸になるとの考えを維持しています。一方で、HEV需要の高まりや内燃機関(ICE)の再評価など、事業環境の変化を踏まえ、本格的なBEV量産投資のタイミングを遅らせることが適当と判断し、従前の「電動化投資1.5兆円」の内容について精査・見直しを行いました。詳細は、「第2 事業の状況 1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」をご参照ください。