マツダ(7261)の退職給付に係る負債の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 701億4900万
- 2014年6月30日 -6.35%
- 656億9400万
- 2014年9月30日 -2.9%
- 637億8900万
- 2014年12月31日 +0.6%
- 641億7400万
- 2015年3月31日 -2.35%
- 626億6900万
- 2015年6月30日 -2.47%
- 611億2200万
- 2015年9月30日 -1.49%
- 602億1100万
- 2015年12月31日 -1.41%
- 593億6000万
- 2016年3月31日 +44.74%
- 859億1600万
- 2016年6月30日 -0.74%
- 852億7800万
- 2016年9月30日 -5.02%
- 809億9800万
- 2016年12月31日 -2.15%
- 792億5300万
- 2017年3月31日 -8.03%
- 728億8800万
- 2017年6月30日 -0.93%
- 722億900万
- 2017年9月30日 -2.15%
- 706億5300万
- 2017年12月31日 -1.97%
- 692億6400万
- 2018年3月31日 -2.85%
- 672億8700万
- 2018年6月30日 -2.07%
- 658億9100万
- 2018年9月30日 -2.28%
- 643億8800万
- 2018年12月31日 -6.94%
- 599億2000万
- 2019年3月31日 +16.31%
- 696億9100万
- 2019年6月30日 -0.33%
- 694億6300万
- 2019年9月30日 -2.32%
- 678億4800万
- 2019年12月31日 +0.48%
- 681億7400万
- 2020年3月31日 +11.29%
- 758億7400万
- 2020年6月30日 -0.84%
- 752億3400万
- 2020年9月30日 +0.02%
- 752億5200万
- 2020年12月31日 +0.92%
- 759億4200万
- 2021年3月31日 -34.11%
- 500億3900万
- 2021年6月30日 -0.46%
- 498億800万
- 2021年9月30日 -1%
- 493億1100万
- 2021年12月31日 -0.88%
- 488億7900万
- 2022年3月31日 -31.6%
- 334億3300万
- 2022年6月30日 +5.27%
- 351億9500万
- 2022年9月30日 -0.86%
- 348億9200万
- 2022年12月31日 -0.83%
- 346億400万
- 2023年3月31日 -47.3%
- 182億3800万
- 2023年6月30日 +4.89%
- 191億2900万
- 2023年9月30日 +285.81%
- 738億200万
- 2023年12月31日 -0.52%
- 734億1500万
- 2024年3月31日 -7.93%
- 675億9400万
- 2024年6月30日 +1.36%
- 685億1400万
- 2024年9月30日 +0.4%
- 687億8500万
- 2024年12月31日 +2.29%
- 703億6200万
- 2025年3月31日 -2.33%
- 687億2400万
- 2025年6月30日 -0.22%
- 685億7500万
- 2025年9月30日 -3.68%
- 660億5400万
- 2025年12月31日 +2.05%
- 674億600万
- 2026年3月31日 -13.04%
- 586億1300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債、再評価に係る繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/23 9:09
(注) 1.評価性引当額が9,957百万円増加しております。この増加の主な内容は、当社の税務上の繰越欠損金及びそれに係る評価性引当額が増加したことなどによるものです。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払販売奨励金 13,992 百万円 20,235 百万円 退職給付に係る負債 22,821 百万円 19,932 百万円 棚卸資産等 12,215 百万円 12,942 百万円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #2 退職給付関係、連結財務諸表(連結)
- 当社及び連結子会社は、従業員の退職給付に充てるため、積立型、非積立型の確定給付制度及び確定拠出制度を採用しております。確定給付型の制度として、主に退職一時金制度及び確定給付企業年金制度(主にマツダ企業年金基金)を設けております。確定給付企業年金制度のうち、自社の拠出に対応する年金資産の額を合理的に計算することができない複数事業主制度については、確定拠出制度と同様に会計処理しております。2026/06/23 9:09
なお、一部の連結子会社が有する確定給付企業年金制度及び退職一時金制度は、簡便法により退職給付に係る負債及び退職給付費用を計算しております。
2. 確定給付制度