#1 固定資産の減価償却の方法: このため、今後の国内生産設備は耐用年数にわたり長期安定的に稼動することが見込まれ、原価をより適切に収益に対応させる定額法が合理的と判断しました。
当該変更により、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益がそれぞれ3,189百万円増加しています。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
2014/03/26 10:29
#2 業績等の概要: 以上の結果、当連結会計年度の売上高は1兆4,105億円(前期比2,028億円増加)となりました。インドネシア・インドの二輪車や、北米船外機の販売増加に加え、円安効果もあり、全事業が増収となりました。
営業利益は、マリン事業の収益改善や、新興国二輪車事業のコスト削減に加え、円安効果により増益となり、全体では551億円(同365億円増加)となりました。経常利益は601億円(同328億円増加)、当期純利益は海外子会社における繰延税金資産の追加計上もあり441億円(同366億円増加)となりました。
なお、年間の為替換算レートは米ドル98円(同18円の円安)、ユーロ130円(同27円の円安)でした。
2014/03/26 10:29
#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: 当連結会計年度の売上高は1兆4,105億円(前期比2,028億円増加)となりました。インドネシア・インドの二輪車や、北米船外機の販売増加に加え、円安効果もあり、全事業が増収となりました。
営業利益は、マリン事業の収益改善や、新興国二輪車事業のコスト削減に加え、円安効果により増益となり、全体では551億円(同365億円増加)となりました。経常利益は601億円(同328億円増加)、当期純利益は海外子会社における繰延税金資産の追加計上もあり441億円(同366億円増加)となりました。
② 為替変動の影響
2014/03/26 10:29
#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: このため、今後の国内生産設備は耐用年数にわたり長期安定的に稼動することが見込まれ、原価をより適切に収益に対応させる定額法が合理的と判断しました。
当該変更により、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益がそれぞれ4,040百万円増加しています。なお、セグメント情報に与える影響については、当該箇所に記載しています。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
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