固定資産
連結
- 2017年12月31日
- 5608億2700万
- 2018年12月31日 -0.29%
- 5592億500万
個別
- 2017年12月31日
- 3723億4900万
- 2018年12月31日 +0.93%
- 3758億900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高で連結損益計算書の売上高の10%以上を占めるものがないため、記載を省略しています。2019/03/28 14:44
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2017年1月1日 至 2017年12月31日) - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (1) リース資産の内容2019/03/28 14:44
有形固定資産
主として機械装置及び運搬具です。 - #3 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しています。2019/03/28 14:44 - #4 固定資産処分損の注記
- 固定資産処分損の内訳は、次のとおりです。
2019/03/28 14:44前連結会計年度
(自 2017年1月1日
至 2017年12月31日)当連結会計年度
(自 2018年1月1日
至 2018年12月31日)建物及び構築物 405 百万円 263 百万円 機械装置及び運搬具 498 384 工具、器具及び備品 435 263 その他 73 7 計 1,413 919 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内訳は、次のとおりです。
2019/03/28 14:44前連結会計年度
(自 2017年1月1日
至 2017年12月31日)当連結会計年度
(自 2018年1月1日
至 2018年12月31日)機械装置及び運搬具 127 百万円 162 百万円 その他 95 52 計 222 215 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。
2019/03/28 14:44前連結会計年度
(自 2017年1月1日
至 2017年12月31日)当連結会計年度
(自 2018年1月1日
至 2018年12月31日)建物及び構築物 279 百万円 19 百万円 機械装置及び運搬具 336 296 土地 21 53 その他 32 32 計 670 402 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産2019/03/28 14:44
- #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※1 有形固定資産より控除した減価償却累計額2019/03/28 14:44
前連結会計年度(2017年12月31日) 当連結会計年度(2018年12月31日) 有形固定資産より控除した減価償却累計額 624,528 百万円 625,891 百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2019/03/28 14:44
(単位:百万円) - #10 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (3) 財政状態の概要及び分析2019/03/28 14:44
総資産は、前期末比176億円増加し1兆4,335億円となりました。流動資産は、たな卸資産、短期販売金融債権の増加などにより同192億円増加し、固定資産は、長期販売金融債権が増加する一方で有形及び無形固定資産が減少し、同16億円減少しました。
負債合計は、電子記録債務や支払手形及び買掛金の減少などにより同129億円減少し、7,377億円となりました。 - #11 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2019/03/28 14:44
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法 - #12 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- います。)2019/03/28 14:44
2 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く) - #13 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定額法
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しています。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零として算定する方法を採用しています。2019/03/28 14:44