トーハツの売上高 - その他の推移 - 全期間

【期間】

連結

2013年3月31日
9億1791万
2013年9月30日 -52.91%
4億3222万
2014年3月31日 +118.87%
9億4600万
2014年9月30日 -45.91%
5億1171万
2015年3月31日 +96.46%
10億531万
2015年9月30日 -86.72%
1億3354万
2016年3月31日 +110.4%
2億8098万
2016年9月30日 -49.67%
1億4141万
2017年3月31日 +100.99%
2億8423万
2017年9月30日 -52.73%
1億3436万
2018年3月31日 +125.3%
3億271万
2018年9月30日 -59.14%
1億2368万
2019年3月31日 +130.16%
2億8467万
2019年9月30日 -67.69%
9198万
2020年3月31日 +100.56%
1億8448万
2020年9月30日 -68.62%
5788万
2021年3月31日 +172.22%
1億5758万
2021年9月30日 -31.66%
1億769万
2022年3月31日 +93.99%
2億891万
2022年9月30日 -37.78%
1億2997万
2023年3月31日 +80.56%
2億3468万
2023年9月30日 -65.96%
7988万
2024年3月31日 +84.46%
1億4735万
2024年9月30日 -45.74%
7996万
2025年3月31日 +113.82%
1億7097万
2025年9月30日 -55.86%
7547万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「マリン事業」は、船外機、レジャーボート等の製造販売をしております。「防災事業」は、可搬消防ポンプ、積載車等の製造販売をしております。「不動産賃貸事業」は、不動産の賃貸及び保守管理をしております。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は協議のうえ決定された価格に基づいております。
2025/06/27 11:24
#2 セグメント表の脚注(連結)
売上高の調整額△351,382千円はセグメント間取引消去であります。2025/06/27 11:24
#3 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
連結子会社名
有限会社マリーン興産
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社1社は小規模会社であり総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除いております。2025/06/27 11:24
#4 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:千円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
ブランズウィック・マリン・セールス・コーポレーション日本支社12,499,072マリン事業及びその他
2025/06/27 11:24
#5 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。セグメント間の内部売上高及び振替高は協議のうえ決定された価格に基づいております。2025/06/27 11:24
#6 売上高、地域ごとの情報(連結)
(注) 売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。
2025/06/27 11:24
#7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
b.経営成績
当連結会計年度の売上高は前年同期と比べ4.2%増の39,089百万円となりました。また、営業利益は前年同期と比べ16.0%増の4,645百万円、経常利益は前年同期と比べ12.4%増の4,429百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は前年同期と比べ15.3%増の3,253百万円となりました。
セグメントの経営成績を示すと、次のとおりであります。
2025/06/27 11:24
#8 製品及びサービスごとの情報(連結)
1 製品及びサービスごとの情報
(単位:千円)
船外機ポンプその他合計
外部顧客への売上高27,723,4893,348,4738,017,59539,089,557
2025/06/27 11:24
#9 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社1社は小規模会社であり総資産、売上高、当期純損益及び利益剰余金(持分に見合う額)等はいずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため、連結の範囲から除いております。
2 持分法の適用に関する事項
2025/06/27 11:24
#10 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
③ 資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)の管理
当社は、各部署からの報告に基づき財務部が適時に資金繰計画を作成・更新するとともに、手許流動性を連結売上高の1か月分相当に維持することなどにより、流動性リスクを管理しております。
(4) 金融商品の時価等に関する事項についての補足説明
2025/06/27 11:24
#11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
2025/06/27 11:24

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