有価証券報告書-第112期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
今後の見通しとしましては、好調な企業業績を背景に雇用・所得環境が引き続き改善するなど、民需主導の緩やかな景気回復が期待できる一方で、中国を始めとする新興国経済の下振れ懸念、ウクライナやアジアにおける地政学的リスクに加えて、主要国による金融政策や資源価格の動向など、依然として先行き不透明な状況が続くものと思われます。
当社グループとしましては、経営方針である「マリン・防災事業の構造改革」、「新規ビジネス機会の追求」、及び「未来を切り開く技術テーマへの取り組み」をより一層推進し、業務全般の改善・改革と徹底したコスト削減、海外に軸足を置いた新規市場の開拓と販路の拡大、及び他社にない当社グループ独自の新たな技術や仕様の開発など、今後の継続的な成長と発展への基盤作りにグループ一丸となって取り組んでまいります。
また、ワールドワイドな顧客ニーズに対応するため、サービス体制の強化・充実を図るとともに、安全且つ安心を追求した信頼される製品づくりを通して、当社ブランド力の向上と国内外におけるシェアの拡大に努めてまいります。
当社グループとしましては、経営方針である「マリン・防災事業の構造改革」、「新規ビジネス機会の追求」、及び「未来を切り開く技術テーマへの取り組み」をより一層推進し、業務全般の改善・改革と徹底したコスト削減、海外に軸足を置いた新規市場の開拓と販路の拡大、及び他社にない当社グループ独自の新たな技術や仕様の開発など、今後の継続的な成長と発展への基盤作りにグループ一丸となって取り組んでまいります。
また、ワールドワイドな顧客ニーズに対応するため、サービス体制の強化・充実を図るとともに、安全且つ安心を追求した信頼される製品づくりを通して、当社ブランド力の向上と国内外におけるシェアの拡大に努めてまいります。