- #1 その他、連結財務諸表等（連結）
| (会計期間) | 第1四半期 | 第2四半期 | 第3四半期 | 第4四半期 |
| 1株当たり四半期純利益金額(円) | 43.36 | 65.10 | 120.70 | 41.90 |
- #2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）
この変更は、当社グループにおけるグローバル化の進展により海外事業の比重が高まっていることを契機として、当社の有形固定資産の使用実態等を検討した結果、製造設備等における急激な経済的劣化・陳腐化はみられず、かつ、今後も長期安定的な稼働が見込まれることから、耐用年数にわたり均等償却による費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切に反映できるため、減価償却方法を定額法に変更することが合理的であると判断したことによるものです。
これにより、従来と同じ方法によった場合と比較し、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ4,054百万円増加しております。
2015/06/25 10:45- #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
この変更は、当社グループにおけるグローバル化の進展により海外事業の比重が高まっていることを契機として、当社及び国内連結子会社の有形固定資産の使用実態等を検討した結果、製造設備等における急激な経済的劣化・陳腐化はみられず、かつ、今後も長期安定的な稼働が見込まれることから、耐用年数にわたり均等償却による費用配分を行うことが有形固定資産の使用実態をより適切に反映できるため、減価償却方法を定額法に変更することが合理的であると判断したことによるものです。
これにより、従来と同じ方法によった場合と比較し、当連結会計年度の営業利益は6,397百万円増加し、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ6,398百万円増加しております。
なお、この変更がセグメント情報に与える影響は、当該箇所に記載しております。
2015/06/25 10:45- #4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を繰越利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が3,286百万円増加し、繰越利益剰余金が2,133百万円減少しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益に与える影響は軽微であります。
なお、当事業年度の1株当たり純資産額は12.33円減少しております。また、1株当たり当期純利益金額に与える影響は軽微であります。
2015/06/25 10:45- #5 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取り扱いに従って、当連結会計年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当連結会計年度の期首の退職給付に係る負債が4,919百万円増加し、利益剰余金が3,467百万円減少しております。また、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益に与える影響は軽微であります。
なお、当連結会計年度の1株当たり純資産額は20.06円減少しております。また、1株当たり当期純利益金額に与える影響は軽微であります。
2015/06/25 10:45- #6 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
・「事業分離等に関する会計基準」(企業会計基準第7号 平成25年9月13日)
・「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 平成25年9月13日)
・「企業結合会計基準及び事業分離等会計基準に関する適用指針」(企業会計基準適用指針第10号 平成25年9月13
2015/06/25 10:45- #7 業績等の概要
特殊潤滑剤等のその他事業におきましては、売上高は117億円(前年同期比2.9%の増収)となりました。営業利益は7億8千1百万円(前年同期比1.6%の増益)となりました。
以上の結果、当社グループの業績は、売上高は6,936億8千9百万円(前年同期比17.3%の増収)、営業利益は670億8千5百万円(前年同期比105.9%の増益)、経常利益は807億7千6百万円(前年同期比90.9%の増益)、当期純利益は468億1千3百万円(前年同期比115.2%の増益)となりました。
(2) キャッシュ・フロー
2015/06/25 10:45- #8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
(純資産)
純資産は、その他の包括利益累計額の増加、および当期純利益の計上による利益剰余金の増加により、前連結会計年度末対比983億4千2百万円増の4,627億5千4百万円となり、自己資本比率は55.9%となりました。
②キャッシュ・フローの分析
2015/06/25 10:45- #9 配当政策（連結）
また当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。これらの剰余金配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。
なお、当期の配当につきましては、上記利益配当金の基本方針と当期純利益の水準を併せて総合的に勘案しました結果、年間配当額は一株当たり50円(中間配当金15円、期末配当金35円)としました。また、当社は会社法第454条第5項に規定する中間配当をすることができる旨を定款に定めております。
なお、当事業年度に係る剰余金の配当は以下のとおりであります。
2015/06/25 10:45- #10 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）
重要な関連会社はイーグル工業株式会社であり、その要約財務情報は以下のとおりであります。
| 前連結会計年度 |
| 売上高 | 124,709 |
| 税引前当期純利益金額 | 13,885 |
| 当期純利益金額 | 7,426 |
当連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日)
当連結会計年度において、金額的な重要性が乏しくなったため、記載を省略しております。
- #11 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）
5.1株当たり
当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
| 前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日) | 当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) |
| 当期純利益(百万円) | 21,757 | 46,813 |
| 普通株主に帰属しない金額(百万円) | - | - |
| 普通株式に係る当期純利益(百万円) | 21,757 | 46,813 |
| 期中平均株式数(千株) | 172,457 | 172,605 |
6.「期末株式数」及び「期中平均株式数」は、従業員持株ESOP信託口が所有する連結財務諸表提出会社株式を控除しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
