有価証券報告書-第92期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
男性 11名 女性 ―名 (役員のうち女性の比率 ―%)
(注)1 取締役専務執行役員小川哲史は、代表取締役社長小川信也の長男であります。
2 取締役黒川博および本島修の両氏は、社外取締役であります。
3 監査役高橋勝弘および榊原章夫の両氏は、社外監査役であります。
4 平成28年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5 平成28年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
7 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確化し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
執行役員は、上記、鈴木克也、小川哲史、粥川久の3名の他、バルブ・TPMS事業部副事業部長 白田隆幸、プレス・樹脂事業部副事業部長、管理企画センター副センター長 野田照実、プレス・樹脂事業部副事業部長、中国事業担当 森義男、管理企画センター副センター長、経営企画・財務担当 浅野晴紀、プレス・樹脂事業部副事業部長、北米事業担当 林一也、バルブ・TPMS事業部副事業部長、管理企画センター副センター長 栗田雅隆の計9名で構成されております。
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 代表取締役 社長 | CSR担当 | 小 川 信 也 | 昭和22年9月8日生 | 昭和48年4月 | トヨタ自動車工業㈱(現トヨタ自動車㈱)入社 | (注4) | 614 |
| 昭和56年1月 | 同社退社 | ||||||
| 昭和56年2月 | 当社入社 | ||||||
| 昭和58年6月 | 購買部長 | ||||||
| 昭和58年6月 | 取締役購買部長 | ||||||
| 昭和60年6月 | 常務取締役 | ||||||
| 平成元年3月 | 専務取締役 | ||||||
| 平成2年2月 | 取締役副社長 | ||||||
| 平成2年6月 | 代表取締役副社長 | ||||||
| 平成8年6月 | 代表取締役社長(現任) | ||||||
| 取 締 役 副社長 | 社長補佐、プレス・樹脂事業部事業部長、原価担当 | 石 塚 隆 行 | 昭和23年12月16日生 | 昭和48年5月 | 当社入社 | (注4) | 25 |
| 平成13年4月 | プレス樹脂事業部営業部部長 | ||||||
| 平成16年6月 | 執行役員プレス樹脂事業部副事業部長 | ||||||
| 平成18年4月 | 執行役員営業本部副本部長 | ||||||
| 平成19年6月 | 常務執行役員営業本部副本部長 | ||||||
| 平成20年4月 | 常務執行役員事業本部副本部長第一事業部事業部長 | ||||||
| 平成20年6月 | 取締役常務執行役員 | ||||||
| 平成21年6月 | 取締役専務執行役員 | ||||||
| 平成27年6月 | 取締役副社長(現任) | ||||||
| 取 締 役 専務執行役 員 | 技術企画センター センター長、プレス・樹脂事業部副事業部長、技術・品質保証・QMS担当 | 鈴 木 克 也 | 昭和30年8月26日生 | 昭和54年4月 | トヨタ自動車工業㈱(現トヨタ自動車㈱)入社 | (注4) | 16 |
| 平成10年1月 | トヨタ自動車㈱第8生技部第2プレス技術室室長 | ||||||
| 平成14年1月 | トヨタ自動車㈱堤工場車体部長 | ||||||
| 平成15年1月 | トヨタ自動車㈱プレス生技部長 | ||||||
| 平成17年1月 | トヨタ自動車㈱田原工場車体部長 | ||||||
| 平成21年1月 | 当社へ出向 常務執行役員社長付 | ||||||
| 平成21年6月 | トヨタ自動車㈱退社 | ||||||
| 平成21年6月 | 取締役常務執行役員 | ||||||
| 平成27年6月 | 取締役専務執行役員(現任) | ||||||
| 取 締 役 専務執行役員 (注1) | 管理企画センター センター長、生産企画センター センター長、企業倫理・安全衛生・情報システム・環境・EMS・危機管理・ものづくり担当 | 小 川 哲 史 | 昭和53年8月16日生 | 平成17年4月 | トヨタ自動車㈱入社 | (注4) | 65 |
| 平成22年12月 | 同社退社 | ||||||
| 平成23年1月 | 当社入社 | ||||||
| 平成23年6月 | 執行役員 | ||||||
| 平成25年6月 | 常務執行役員 | ||||||
| 平成26年6月 | 取締役常務執行役員 | ||||||
| 平成27年6月 | 取締役専務執行役員(現任) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 取 締 役 常務執行役員 | バルブ・TPMS事業部事業部長、技術企画センター副センタ―長 | 粥 川 久 | 昭和32年10月24日生 | 平成55年3月 | 当社入社 | (注4) | 35 |
| 平成21年6月 | 執行役員 | ||||||
| 平成25年6月 | 常務執行役員 | ||||||
| 平成27年6月 | 取締役常務執行役員(現任) | ||||||
| 取締役 (注2) | 黒 川 博 | 昭和19年6月28日生 | 平成3年4月 | 岐阜経済大学経済学部教授 | (注4) | ― | |
| 平成7年4月 | 岐阜経済大学経営学部教授 | ||||||
| 平成13年12月 | 岐阜経済大学経営学部長 | ||||||
| 平成15年2月 | 岐阜経済大学学長 | ||||||
| 平成22年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 平成25年4月 | 岐阜県立看護大学非常勤講師(現任) | ||||||
| 平成25年4年 | 岐阜経済大学名誉教授(現任) | ||||||
| 取締役 (注2) | 本 島 修 | 昭和23年12月5日生 | 昭和62年7月 | 京都大学ヘリオトロン核融合研究センター教授 | (注4) | ― | |
| 昭和63年4月 | 名古屋大学プラズマ研究所教授 | ||||||
| 平成10年4月 | 文部省科学官 | ||||||
| 平成14年4月 | 大学共同利用機関核融合科学研究所所長 | ||||||
| 平成16年4月 | 大学共同利用機関法人自然科学研究機構副機構長 | ||||||
| 平成21年3月 | スウェーデン王立科学工学アカデミー会員(現任) | ||||||
| 平成21年4月 | 大学共同利用機関核融合科学研究所名誉教授(現任) | ||||||
| 平成21年5月 | 未来エネルギー研究協会会長(現任) | ||||||
| 平成22年7月 | 国際核融合エネルギー研究開発機構(ITER)機構長 | ||||||
| 平成25年6月 | 総合研究大学院大学名誉教授(現任) | ||||||
| 平成27年3月 | 国際核融合エネルギー研究開発機構(ITER)名誉機構長(現任) | ||||||
| 平成27年6月 | 当社取締役(現任) | ||||||
| 平成27年12月 | 中部大学学事顧問(現任) | ||||||
| 常勤監査役 | 永 田 博 | 昭和22年3月7日生 | 昭和44年4月 | 当社入社 | (注5) | 20 | |
| 平成12年4月 | タイヤバルブ事業部技術部長 | ||||||
| 平成15年4月 | 理事タイヤバルブ事業部副事業部長 | ||||||
| 平成18年4月 | 理事第二事業部副事業部長 | ||||||
| 平成19年4月 | 執行役員TPMS事業部副事業部長 | ||||||
| 平成21年6月 | 常勤監査役(現任) | ||||||
| 常勤監査役 | 藤 井 康 彦 | 昭和29年4月11日生 | 昭和52年4月 | 当社入社 | (注5) | 5 | |
| 平成14年4月 | 制御機器事業部技術部長 | ||||||
| 平成21年6月 | 理事技術本部副本部長 | ||||||
| 平成22年1月 | 理事TPMS事業部副事業部長 | ||||||
| 平成26年4月 | TPMS事業部品質保証部長 | ||||||
| 平成28年1月 | バルブ・TPMS事業部管理部主査 | ||||||
| 平成28年6月 | 常勤監査役(現任) | ||||||
| 役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (千株) | |
| 監査役 (注3) | 高 橋 勝 弘 | 昭和18年12月20日生 | 昭和63年7月 | 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)代表社員 | (注5) | ― | |
| 平成9年6月 | 監査法人トーマツ退社 | ||||||
| 平成9年8月 | 公認会計士高橋勝弘会計事務所開設・所長(現任) | ||||||
| 平成20年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 監査役 (注3) | 榊 原 章 夫 | 昭和15年12月15日生 | 昭和52年4月 | 弁護士登録 | (注5) | ― | |
| 昭和52年4月 | 小栗法律事務所入所 | ||||||
| 昭和54年4月 | ヤマダ・コンデミー・トーマス・アンド・ディーン法律事務所入所 | ||||||
| 昭和58年4月 | 榊原章夫法律事務所開設・所長 | ||||||
| 平成16年2月 | 弁護士法人清和設立 代表社員(現任) | ||||||
| 平成28年6月 | 当社監査役(現任) | ||||||
| 計 | 781 | ||||||
(注)1 取締役専務執行役員小川哲史は、代表取締役社長小川信也の長男であります。
2 取締役黒川博および本島修の両氏は、社外取締役であります。
3 監査役高橋勝弘および榊原章夫の両氏は、社外監査役であります。
4 平成28年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
5 平成28年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
6 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
| 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 所有株式数 (千株) | |
| 金 城 俊 夫 | 昭和7年8月9日生 | 昭和63年4月 | 岐阜大学農学部長 | ― |
| 平成7年6月 | 岐阜大学学長 | |||
| 平成13年5月 | 岐阜大学名誉教授(現任) | |||
| 平成13年7月 | (財)岐阜県研究開発財団理事長 | |||
| 平成14年6月 | 当社監査役就任 | |||
| 平成20年6月 | 当社監査役退任 | |||
7 当社では、取締役会の一層の活性化を促し、取締役会の意思決定・業務執行の監督機能と各事業部の業務執行機能を明確化し、経営効率の向上を図るために執行役員制度を導入しております。
執行役員は、上記、鈴木克也、小川哲史、粥川久の3名の他、バルブ・TPMS事業部副事業部長 白田隆幸、プレス・樹脂事業部副事業部長、管理企画センター副センター長 野田照実、プレス・樹脂事業部副事業部長、中国事業担当 森義男、管理企画センター副センター長、経営企画・財務担当 浅野晴紀、プレス・樹脂事業部副事業部長、北米事業担当 林一也、バルブ・TPMS事業部副事業部長、管理企画センター副センター長 栗田雅隆の計9名で構成されております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
