たな卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主に定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。在外連結子会社につきましては、主として定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～50年
機械装置及び運搬具 4～10年2021/06/25 10:49

#2 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

種類	金額
建設仮勘定	37
無形固定資産	91
その他	6

2021/06/25 10:49

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。

2021/06/25 10:49

#4 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

	(百万円)
有形固定資産	31,410
無形固定資産	679

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損」に記載した内容と同一であります。

2021/06/25 10:49

#5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

	(百万円)
有形固定資産	146,945
無形固定資産	5,838
減損損失(注)	5,368

(注)詳細は、「注記事項(連結損益計算書関係) ※6 減損損失」に記載しております。
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報

2021/06/25 10:49

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。

2021/06/25 10:49