無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5億4000万
- 2009年3月31日 +261.48%
- 19億5200万
- 2010年3月31日 +29.25%
- 25億2300万
- 2011年3月31日 -1.59%
- 24億8300万
- 2012年3月31日 -16.07%
- 20億8400万
- 2013年3月31日 +13.48%
- 23億6500万
- 2014年3月31日 +15.18%
- 27億2400万
- 2015年3月31日 +16.74%
- 31億8000万
- 2016年3月31日 -3.18%
- 30億7900万
- 2017年3月31日 -14.52%
- 26億3200万
- 2018年3月31日 -1.56%
- 25億9100万
- 2019年3月31日 +8.88%
- 28億2100万
- 2020年3月31日 +77.56%
- 50億900万
- 2021年3月31日 +16.55%
- 58億3800万
- 2022年3月31日 +5.72%
- 61億7200万
- 2023年3月31日 +5.77%
- 65億2800万
個別
- 2008年3月31日
- 3億9900万
- 2009年3月31日 +245.86%
- 13億8000万
- 2010年3月31日 -22.54%
- 10億6900万
- 2011年3月31日 -11.88%
- 9億4200万
- 2012年3月31日 -28.77%
- 6億7100万
- 2013年3月31日 -42.32%
- 3億8700万
- 2014年3月31日 +48.06%
- 5億7300万
- 2015年3月31日 +47.99%
- 8億4800万
- 2016年3月31日 +9.32%
- 9億2700万
- 2017年3月31日 -10.9%
- 8億2600万
- 2018年3月31日 -10.77%
- 7億3700万
- 2019年3月31日 -18.18%
- 6億300万
- 2020年3月31日 +18.91%
- 7億1700万
- 2021年3月31日 -5.3%
- 6億7900万
- 2022年3月31日 +1.33%
- 6億8800万
- 2023年3月31日 +18.75%
- 8億1700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 7~50年 機械装置及び運搬具 4~10年2023/06/23 9:32 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (単位:百万円)2023/06/23 9:32
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日)種類 金額 建設仮勘定 7 無形固定資産 1 その他 3
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法によっております。 なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。 建物及び構築物 7~50年 機械装置及び運搬具 4~10年2023/06/23 9:32
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。 - #4 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額2023/06/23 9:32
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(百万円) 有形固定資産 25,605 23,939 無形固定資産 688 817 減損損失 32 -
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損」に記載した内容と同一であります。 - #5 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2023/06/23 9:32
(注)詳細は、「注記事項(連結損益計算書関係) ※7 減損損失」に記載しております。(百万円) 有形固定資産 149,759 141,442 無形固定資産 6,172 6,528 減損損失(注) 85 56
(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 2~5年2023/06/23 9:32
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。