棚卸資産
主として総平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 7～50年機械装置及び運搬具 4～10年2026/06/18 9:51

#3 減損損失に関する注記（連結）

(単位:百万円)

種類	金額
工具、器具及び備品	1,467
無形固定資産	3
合計	24,176

当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。建物及び構築物 7～50年機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。

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#5 重要な会計上の見積り、財務諸表（連結）

(1) 当事業年度の財務諸表に計上した金額

		(百万円)
有形固定資産	17,621	13,204
無形固定資産	662	625
減損損失	3,356	4,414

(2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)1.固定資産の減損」に記載した内容と同一であります。

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#6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表（連結）

(1) 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額

		(百万円)
有形固定資産	109,120	93,757
無形固定資産	2,720	1,701
減損損失(注1)	6,207	11,559

(注1)詳細は、「注記事項(連結損益計算書関係) ※7 減損損失」に記載しております。
(注2)中国拠点における事業の再構築に関連して発生した固定資産の減損損失3,207百万円を、事業整理損に含めております。詳細

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#7 重要な会計方針、財務諸表（連結）

工具、器具及び備品 2～5年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアにつきましては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法、それ以外の無形固定資産につきましては、定額法によっております。

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