建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

6 セグメント資産は、連結貸借対照表の資産であります。
7 連結財務諸表提出会社及び一部の連結子会社は、会計方針の変更に記載のとおり、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、定率法(但し、建物及び金型については定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法へ変更しております。
これにより、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「日本」で1,274百万円、「アジア」で125百万円それぞれ増加しております。

2014/06/20 13:03

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)
連結財務諸表提出会社及び一部の連結子会社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、主として定率法(但し、建物及び金型については定額法)を採用していましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
従来、当社製品は総じて新型車の立上り時に受注が多く、年数の経過とともに受注減少となる傾向がありましたが、近年は新型車種投入以降もその販売台数が大幅に変動することがない為、当社製品の受注も一定となる傾向にあります。このような背景から、近年は主要取引先においてグローバル車種の拡大や、製品・部品の共有化が進んでおります。

2014/06/20 13:03

#3 固定資産の減価償却の方法

(会計上の見積りの変更と区分することが困難な会計方針の変更)
当社は、有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法については、主として定率法(但し、建物及び金型については定額法)を採用していましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
従来、当社製品は総じて新型車の立上り時に受注が多く、年数の経過とともに受注減少となる傾向がありましたが、近年は新型車種投入以降もその販売台数が大幅に変動することがない為、当社製品の受注も一定となる傾向にあります。このような背景から、近年は主要取引先においてグローバル車種の拡大や、製品・部品の共有化が進んでおります。

2014/06/20 13:03

#4 固定資産廃棄損の注記

※3 固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
固定資産廃棄損
建物及び構築物	26百万円	60百万円
機械装置及び運搬具	119百万円	159百万円

2014/06/20 13:03

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却をしております。
主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～12年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、連結財務諸表提出会社及び国内の連結子会社においては、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/20 13:03