有価証券報告書-第73期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

第11次中期の当社グループを取り巻く事業環境は、二輪車は環境志向の高まりを受けFI化が加速したほか、四輪車はガソリン直噴エンジンやハイブリッドシステムの採用が進むなど低燃費化が進展しました。くわえて、市場が拡大する新興国では低価格車が、国内では軽自動車やハイブリッド車が拡大していくなど、高い環境性能や廉価な製品へのニーズが高まり、当社グループを取り巻く事業環境は大きく変化しました。
こうした状況のなか、当社グループは、第11次中期の目標である「グローバル競争に打勝つ事業体質の確立」に向けた取り組みを行ってまいりました。お客様の多様なニーズに対応するため、先進環境技術と廉価技術の確立に注力し、原価競争力のさらなる向上に向けたグローバルでの調達活動の展開や、今後の市場拡大に対応したグローバルでの最適な供給体制と高効率な生産ラインの構築を行ってまいりました。こうした取り組みにより、高い競争力をもった二輪車および四輪車製品を創りあげることができました。さらに、空調領域においては、株式会社ケーヒン・サーマル・テクノロジーとのシナジー効果を発揮することができました。これらのさまざまな取り組みにより、この中期ではグローバル競争に打勝つための事業基盤を築くことができました。
今後の当社グループを取り巻く事業環境は、メガサプライヤーを交えたグローバル競争により、ますます厳しさが増してきております。
こうした状況に打勝つため、当社は、これまでにグローバルで増強してきた拠点や設備を徹底活用し、第11次中期で立ち上げた競争力のある製品群を多くのお客様へ販売していくことが重要と考えます。将来に向けては、開発と生産技術が一体となり、グローバルの多くのお客様ニーズを先取りした世界トップのシステム製品を、先駆けて創り出していくことが必要と考えます。
新たにスタートする第12次中期(平成26年4月から平成29年3月までの3ヵ年)においては、グローバル方針として「グローバル総合力で新しい価値を創出」を掲げ、「未来に向けた“モノ”と“つくり”の革新」、「生き残りをかけた強靭な事業体質の構築」および「自主自立の組織風土の定着」を主要施策として展開し、企業価値向上を目指してまいります。