有価証券報告書-第115期(令和2年4月1日-令和3年3月31日)
有報資料
(1)経営方針
■「VISION2025」
トライボロジーをコアに、保有技術の深化とイノベーションをもって
Only One製品でグローバルNo.1を目指す
・地球環境に貢献するイノベーション
・激動の時代に際しチャレンジし続ける人財
・グローバルに供給する革新的ものづくり
■2021-2023年度 中期経営計画
変わろう大豊 未来のために ~信頼され続ける企業として~
・「既存技術の深化」と「新たな価値の探索」によりお客様の期待を超える
・たくましい人財とグループの力で強靭な経営基盤を確立する
(2)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
当社グループは、「VISION2025」達成に向けて、一丸となって、
・自動車業界の構造変化への対応
・中国市場の急成長への対応
・コモディティ化する既存製品の競争力確保
・保有技術を生かした新製品創出
・グループ基盤の強化(内部統制、収益体質)
という重点課題に取り組んでまいります。
「VISION2025」の実現に向け、世界トップのグループ競争力を得るため、軸受事業では世界最大の自動車市場である中国での地位確立とビジネス拡大を目指し、外資系および中国系自動車メーカーへの拡販、新排ガス基準(国6基準)に対応したディーゼルエンジン用軸受の開発で更なるシェア獲得を図ってまいります。
電動化対応製品としては、トヨタ自動車株式会社の新型「MIRAI」に搭載されたFCスタック(燃料電池)を構成するアルミダイカスト製品「プレッシャープレート」「エンドプレート」を新たに立上げました。モデルベース開発を活用した設計・生産技術により、軽量かつ高強度の最適設計を実現しています。アルミダイカスト製品を中心に、2021年度以降も多くの電動化対応製品の立上げを計画しています。
これらの活動を通じて、今後も当社グループは世界のステークホルダーの皆様に信頼される企業を目指し、努力してまいります。
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、事業の成長性と収益性を重視する観点から、売上高および営業利益を経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として位置付けております。当連結会計年度における連結売上高は92,945百万円となり、2021年2月1日に開示しております連結売上高目標92,000百万円に比べ、945百万円(1.0%減)の増収となりました。連結営業利益は710百万円となり、連結営業利益目標700百万円に比べ、10百万円(1.4%増)の増益となりました。引き続き当該指標の改善に邁進していく所存です。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。
■「VISION2025」
トライボロジーをコアに、保有技術の深化とイノベーションをもって
Only One製品でグローバルNo.1を目指す
・地球環境に貢献するイノベーション
・激動の時代に際しチャレンジし続ける人財
・グローバルに供給する革新的ものづくり
■2021-2023年度 中期経営計画
変わろう大豊 未来のために ~信頼され続ける企業として~
・「既存技術の深化」と「新たな価値の探索」によりお客様の期待を超える
・たくましい人財とグループの力で強靭な経営基盤を確立する
(2)優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題
当社グループは、「VISION2025」達成に向けて、一丸となって、
・自動車業界の構造変化への対応
・中国市場の急成長への対応
・コモディティ化する既存製品の競争力確保
・保有技術を生かした新製品創出
・グループ基盤の強化(内部統制、収益体質)
という重点課題に取り組んでまいります。
「VISION2025」の実現に向け、世界トップのグループ競争力を得るため、軸受事業では世界最大の自動車市場である中国での地位確立とビジネス拡大を目指し、外資系および中国系自動車メーカーへの拡販、新排ガス基準(国6基準)に対応したディーゼルエンジン用軸受の開発で更なるシェア獲得を図ってまいります。
電動化対応製品としては、トヨタ自動車株式会社の新型「MIRAI」に搭載されたFCスタック(燃料電池)を構成するアルミダイカスト製品「プレッシャープレート」「エンドプレート」を新たに立上げました。モデルベース開発を活用した設計・生産技術により、軽量かつ高強度の最適設計を実現しています。アルミダイカスト製品を中心に、2021年度以降も多くの電動化対応製品の立上げを計画しています。
これらの活動を通じて、今後も当社グループは世界のステークホルダーの皆様に信頼される企業を目指し、努力してまいります。
(3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、事業の成長性と収益性を重視する観点から、売上高および営業利益を経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標として位置付けております。当連結会計年度における連結売上高は92,945百万円となり、2021年2月1日に開示しております連結売上高目標92,000百万円に比べ、945百万円(1.0%減)の増収となりました。連結営業利益は710百万円となり、連結営業利益目標700百万円に比べ、10百万円(1.4%増)の増益となりました。引き続き当該指標の改善に邁進していく所存です。
なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。