ファルテック（7215）の仕掛品の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2012年3月31日: 4億6500万
2012年12月31日 +32.04%: 6億1400万
2013年3月31日 -27.36%: 4億4600万
2013年6月30日 +37.89%: 6億1500万
2013年9月30日 +1.63%: 6億2500万
2013年12月31日 +0.16%: 6億2600万
2014年3月31日 -16.45%: 5億2300万
2014年6月30日 +21.03%: 6億3300万
2014年9月30日 +11.22%: 7億400万
2014年12月31日 -7.53%: 6億5100万
2015年3月31日 -25.5%: 4億8500万
2015年6月30日 +29.69%: 6億2900万
2015年9月30日 +6.04%: 6億6700万
2015年12月31日 -6.9%: 6億2100万
2016年3月31日 -11.27%: 5億5100万
2016年6月30日 +8.17%: 5億9600万
2016年9月30日 +0.17%: 5億9700万
2016年12月31日 +12.56%: 6億7200万
2017年3月31日 -12.95%: 5億8500万
2017年6月30日 +6.5%: 6億2300万
2017年9月30日 -6.26%: 5億8400万
2017年12月31日 +7.88%: 6億3000万
2018年3月31日 +5.4%: 6億6400万
2018年6月30日 -4.52%: 6億3400万
2018年9月30日 -0.95%: 6億2800万
2018年12月31日 -5.25%: 5億9500万
2019年3月31日 -4.54%: 5億6800万
2019年6月30日 +27.99%: 7億2700万
2019年9月30日 -17.61%: 5億9900万
2019年12月31日 -5.51%: 5億6600万
2020年3月31日 -4.77%: 5億3900万
2020年6月30日 +13.17%: 6億1000万
2020年9月30日 +0.82%: 6億1500万
2020年12月31日 +36.26%: 8億3800万
2021年3月31日 -27.68%: 6億600万
2021年6月30日 +54.95%: 9億3900万
2021年9月30日 -3.83%: 9億300万
2021年12月31日 +11.07%: 10億300万
2022年3月31日 -0.1%: 10億200万
2022年6月30日 -8.08%: 9億2100万
2022年9月30日 +7.82%: 9億9300万
2022年12月31日 +31.32%: 13億400万
2023年3月31日 -12.81%: 11億3700万
2023年6月30日 +18.29%: 13億4500万
2023年9月30日 -0.59%: 13億3700万
2023年12月31日 -2.99%: 12億9700万
2024年3月31日 -2%: 12億7100万
2024年6月30日 +17.62%: 14億9500万
2024年9月30日 -10.37%: 13億4000万
2024年12月31日 -6.27%: 12億5600万
2025年3月31日 +2.87%: 12億9200万
2025年9月30日 -1.47%: 12億7300万
2025年12月31日 -28.59%: 9億900万

個別

2012年3月31日: 3億3200万
2013年3月31日 +0.9%: 3億3500万
2014年3月31日 +2.09%: 3億4200万
2015年3月31日 -0.29%: 3億4100万
2016年3月31日 +12.61%: 3億8400万
2017年3月31日 +1.56%: 3億9000万
2018年3月31日 +1.79%: 3億9700万
2019年3月31日 -5.04%: 3億7700万
2020年3月31日 -2.39%: 3億6800万
2021年3月31日 +17.66%: 4億3300万
2022年3月31日 +67.21%: 7億2400万
2023年3月31日 +20.44%: 8億7200万
2024年3月31日 +9.29%: 9億5300万
2025年3月31日 +4.83%: 9億9900万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
(イ)有価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
主として移動平均法による原価法
(ロ)デリバティブ
時価法
(ハ)棚卸資産
評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)によっております。
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法
貯蔵品
最終仕入原価法2025/06/20 14:39
#2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 評価基準は原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切り下げの方法により算定)によっております。
商品・製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法
2025/06/20 14:39