有価証券報告書-第115期(平成30年4月1日-平成31年3月31日)
有報資料
新技術や新規事業の研究開発を行う技術開発室および事業開発室、輸送・機器関連の既存製品の研究開発を行う設計技術部門の陣容で研究開発活動に取り組んでおります。
当連結会計年度の研究開発活動は、顧客のニーズによる現有製品の改良と将来を見据えた新技術の研究開発を主要テーマとして推進しました。
当連結会計年度にグループ全体で発生した研究開発費は、181,952千円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
(1) 輸送用機器関連事業
輸送用機器関連事業では、特殊車両や航空機装備品などの研究開発を行っています。主な研究開発活動は、次のとおりであります。
・新型トレーラ、バルク車、給油車等の改良開発
・航空機用途パネル・貨物コンテナの開発
・SIPSの充電制御ソフトの開発
・ハニカム用含浸樹脂「脱有機溶剤化」の研究
・次世代燃料エネルギーの調査研究
当連結会計年度における研究開発費は180,149千円であります。
(2) 物販事業
物販事業では、アウトドアサウナ関連新製品及び薪ストーブ関連新製品の燃焼試験を行っており、当連結会計年度における研究開発費は1,803千円であります。
当連結会計年度の研究開発活動は、顧客のニーズによる現有製品の改良と将来を見据えた新技術の研究開発を主要テーマとして推進しました。
当連結会計年度にグループ全体で発生した研究開発費は、181,952千円であります。
セグメントごとの研究開発活動を示すと、次のとおりであります。
(1) 輸送用機器関連事業
輸送用機器関連事業では、特殊車両や航空機装備品などの研究開発を行っています。主な研究開発活動は、次のとおりであります。
・新型トレーラ、バルク車、給油車等の改良開発
・航空機用途パネル・貨物コンテナの開発
・SIPSの充電制御ソフトの開発
・ハニカム用含浸樹脂「脱有機溶剤化」の研究
・次世代燃料エネルギーの調査研究
当連結会計年度における研究開発費は180,149千円であります。
(2) 物販事業
物販事業では、アウトドアサウナ関連新製品及び薪ストーブ関連新製品の燃焼試験を行っており、当連結会計年度における研究開発費は1,803千円であります。