ジャムコ(7408)の仕掛品の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 145億9955万
- 2010年3月31日 +4.19%
- 152億1162万
- 2011年3月31日 -1.97%
- 149億1259万
- 2012年3月31日 -7.27%
- 138億2896万
- 2013年3月31日 +6.44%
- 147億1917万
- 2014年3月31日 +12.84%
- 166億881万
- 2015年3月31日 +15.53%
- 191億8841万
- 2016年3月31日 +19.54%
- 229億3814万
- 2017年3月31日 +0.7%
- 230億9831万
- 2018年3月31日 +16.93%
- 270億991万
- 2019年3月31日 +12.12%
- 302億8288万
- 2020年3月31日 +0.15%
- 303億2897万
- 2021年3月31日 -14.67%
- 258億8063万
- 2022年3月31日 -22.09%
- 201億6268万
- 2023年3月31日 +30.1%
- 262億3126万
- 2024年3月31日 +8.56%
- 284億7615万
- 2025年3月31日 -6.15%
- 267億2392万
個別
- 2008年3月31日
- 95億9592万
- 2009年3月31日 +20.92%
- 116億331万
- 2010年3月31日 +5.97%
- 122億9575万
- 2011年3月31日 -5.44%
- 116億2720万
- 2012年3月31日 -6.77%
- 108億4001万
- 2013年3月31日 +9.75%
- 118億9646万
- 2014年3月31日 +2.24%
- 121億6249万
- 2015年3月31日 +9.62%
- 133億3271万
- 2016年3月31日 +18.75%
- 158億3282万
- 2017年3月31日 +26.22%
- 199億8485万
- 2018年3月31日 +23.5%
- 246億8184万
- 2019年3月31日 +11.52%
- 275億2403万
- 2020年3月31日 +0.7%
- 277億1577万
- 2021年3月31日 -12.94%
- 241億3066万
- 2022年3月31日 -30.52%
- 167億6581万
- 2023年3月31日 +32.05%
- 221億3968万
- 2024年3月31日 +16.58%
- 258億1037万
- 2025年3月31日 -6.15%
- 242億2284万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 移動平均法2025/06/30 15:04
商品及び製品・仕掛品
個別法 - #2 売上原価明細書(連結)
- (注) 原価計算の方法2025/06/30 15:04
個別原価計算制度を採用し、加工費については、予定率をもって配賦し、これにより生ずる原価差額は製品・仕掛品と売上原価に調整計算を行っております。
※1 主な内訳は次のとおりであります。 - #3 棚卸資産及び工事損失引当金の表示に関する注記(連結)
- ※2 棚卸資産及び工事損失引当金の表示2025/06/30 15:04
損失の発生が見込まれる工事契約に係る仕掛品と工事損失引当金は、相殺せずに両建てで表示しております。
工事損失引当金に対応する棚卸資産の額 - #4 監査報酬(連結)
- ②工事損失引当金及び製品保証引当金の会計処理の状況2025/06/30 15:04
③棚卸資産(材料在庫及び仕掛品)の評価と会計処理の状況
(3)経営上の重要な方向性を示した「JAMCO Vision 2030」と長期戦略「Action Plan 2030」 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (2) 財政状態2025/06/30 15:04
当連結会計年度末の資産合計は 115,587百万円となり、前連結会計年度末に比べ 7,370百万円増加しました。内、流動資産については、仕掛品の減少(前期末比 1,752百万円減)等がありましたが、現金及び預金の増加(前期末比 9,223百万円増)、原材料及び貯蔵品の増加(前期末比 1,783百万円増)等により流動資産合計で前連結会計年度末に比べ 7,714百万円増加しました。又、固定資産合計については、無形固定資産におけるリース資産の増加(前期末比 1,020百万円増)等がありましたが、繰延税金資産の減少(前期末比 750百万円減)等により前連結会計年度末に比べ 344百万円減少しました。負債合計は 96,742百万円となり、前連結会計年度末に比べ 3,598百万円増加しました。主な要因は、固定負債におけるリース債務の増加(前期末比 1,498百万円増)等によるものです。 純資産合計は 18,844百万円となり、前連結会計年度末に比べ 3,772百万円増加しました。主な要因は、親会社株主に帰属する当期純利益などによる利益剰余金の増加等によるものです。この結果、自己資本比率は16.3%となりました。
セグメントごとの資産は、次のとおりです。 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 評価基準・・・・・原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2025/06/30 15:04
評価方法・・・・・商品及び製品・仕掛品・・・個別法
原材料及び貯蔵品 ・・・移動平均法