住友精密工業（6355）の固定資産の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 220億1500万
2009年3月31日 +14.55%: 252億1900万
2010年3月31日 +8.95%: 274億7600万
2010年12月31日 -2.49%: 267億9200万
2011年3月31日 -3.77%: 257億8300万
2011年6月30日 -2.38%: 251億6900万
2011年9月30日 -18.59%: 204億9100万
2011年12月31日 -3.07%: 198億6200万
2012年3月31日 +1.77%: 202億1400万
2012年6月30日 +3.42%: 209億600万
2012年9月30日 -0.78%: 207億4300万
2012年12月31日 +0.1%: 207億6400万
2013年3月31日 +4.4%: 216億7800万
2013年6月30日 +2.56%: 222億3200万
2013年9月30日 +0.63%: 223億7200万
2013年12月31日 +2.18%: 228億5900万
2014年3月31日 +9.76%: 250億8900万
2014年6月30日 +2.44%: 257億200万
2014年9月30日 -1.94%: 252億400万
2014年12月31日 -0.86%: 249億8700万
2015年3月31日 -0.27%: 249億2000万
2015年6月30日 +14.62%: 285億6400万
2015年9月30日 -1.94%: 280億1000万
2015年12月31日 -0.82%: 277億8000万
2016年3月31日 +4.09%: 289億1500万
2016年6月30日 -9.03%: 263億500万
2016年9月30日 +0.52%: 264億4300万
2016年12月31日 -0.67%: 262億6700万
2017年3月31日 +3.22%: 271億1400万
2017年6月30日 -9.25%: 246億500万
2017年9月30日 +8.62%: 267億2500万
2017年12月31日 -0.52%: 265億8700万
2018年3月31日 -1.28%: 262億4800万
2018年6月30日 +0.88%: 264億7800万
2018年9月30日 -1.04%: 262億300万
2018年12月31日 +1.35%: 265億5600万
2019年3月31日 +0.05%: 265億6900万
2019年6月30日 +0.06%: 265億8400万
2019年9月30日 -0.85%: 263億5700万
2019年12月31日 -5.56%: 248億9200万
2020年3月31日 -7.61%: 229億9800万
2020年6月30日 -1%: 227億6900万
2020年9月30日 +0.89%: 229億7200万
2020年12月31日 -0.47%: 228億6300万
2021年3月31日 +5.6%: 241億4300万
2021年6月30日 +1.81%: 245億8100万
2021年9月30日 +1.74%: 250億900万
2021年12月31日 -1.54%: 246億2400万
2022年3月31日 +4.06%: 256億2300万
2022年6月30日 +3.83%: 266億500万
2022年9月30日 +2.24%: 272億200万
2022年12月31日 +0.72%: 273億9700万

個別

2008年3月31日: 219億2600万
2009年3月31日 +13.86%: 249億6500万
2010年3月31日 +6.85%: 266億7400万
2011年3月31日 +1.79%: 271億5100万
2012年3月31日 -19.33%: 219億400万
2013年3月31日 +11.88%: 245億600万
2014年3月31日 +15.97%: 284億2000万
2015年3月31日 +5.1%: 298億6800万
2016年3月31日 +9.38%: 326億6900万
2017年3月31日 -13.01%: 284億1800万
2018年3月31日 -9.91%: 256億100万
2019年3月31日 +6.49%: 272億6200万
2020年3月31日 -19.86%: 218億4900万
2021年3月31日 +2.87%: 224億7700万
2022年3月31日 +3.47%: 232億5600万

有報情報

#1 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、四半期連結財務諸表（連結）: これにより、リースの借手は原則すべてのリースについて資産及び負債を認識することといたしました。当該会計基準の適用にあたっては、経過的な取扱いに従っており、会計方針の変更による累積的影響額を適用開始日に認識する方法を採用しております。
この結果、当第1四半期連結会計期間の連結貸借対照表において、有形固定資産の「その他」が631百万円、流動負債の「その他」が29百万円及び固定負債の「その他」が643百万円増加しております。なお、当第1四半期連結累計期間の損益に与える影響はありません。
2022/08/10 15:13
#2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記（連結）: 当第1四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第1四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。

2022/08/10 15:13
#3 追加情報、四半期連結財務諸表（連結）: 新型コロナウイルス感染症拡大に伴い受注量が減少していた航空宇宙事業セグメントにおける民間航空機向け機器については、需要が回復傾向にあります。
当社グループでは、現時点で入手可能な情報に基づき、繰延税金資産の回収可能性、固定資産の減損における将来キャッシュ・フロー、棚卸資産の正味売却価額等の会計上の見積りを行っております。
なお、前連結会計年度の有価証券報告書の(重要な会計上の見積り)に記載した内容から、重要な変更はありません。
2022/08/10 15:13