固定資産

固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
(イ)所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
(ロ)所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/28 10:09

#5 固定資産圧縮積立金に関する注記

固定資産圧縮積立金は租税特別措置法に基づいて積立てています。2019/06/28 10:09

#6 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度 (自平成29年4月1日至平成30年3月31日)	当連結会計年度 (自平成30年4月1日至平成31年3月31日)
機械装置及び運搬具	0百万円	-

2019/06/28 10:09

#7 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度 (自平成29年4月1日至平成30年3月31日)	当連結会計年度 (自平成30年4月1日至平成31年3月31日)
機械装置及び運搬具	2百万円	12百万円
その他(工具、器具及び備品)	0百万円	0百万円

2019/06/28 10:09

#8 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりです。

	前連結会計年度 (自平成29年4月1日至平成30年3月31日)	当連結会計年度 (自平成30年4月1日至平成31年3月31日)
建物及び構築物	7百万円	4百万円
機械装置及び運搬具	6百万円	3百万円
その他(工具、器具及び備品)	0百万円	0百万円
リース資産	-	0百万円
建設仮勘定	2百万円	-

2019/06/28 10:09

#9 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2019/06/28 10:09

#10 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2019/06/28 10:09

#11 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにステンレスパイプ工業㈱を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにステンレスパイプ工業㈱株式の取得価額とステンレスパイプ工業㈱取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。

流動資産	1,185	百万円
固定資産	444	百万円
流動負債	△483	百万円

2019/06/28 10:09

#12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(資産)
当連結会計年度末の総資産は46,369百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,559百万円増加しました。流動資産は29,895百万円となり1,532百万円の増加となりました。これは主に、商品及び製品の増加616百万円、原材料及び貯蔵品の増加492百万円であります。固定資産は16,474百万円となり1,027百万円の増加となりました。これは主に、建設仮勘定の増加1,502百万円と投資有価証券の減少1,067百万円であります。
(負債)

2019/06/28 10:09

#13 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

(ロ)重要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっています。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しています。

2019/06/28 10:09

#14 重要な会計方針、財務諸表（連結）

移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法)により評価しております。
2. 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)

2019/06/28 10:09