有価証券報告書-第162期(2025/04/01-2026/03/31)
(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(単位:百万円)
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ディスクホイル・機械設備・福祉機器の製造販売であります。
2 役務の提供は、受託加工取引及び代理人取引による収入であります。
3 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産等賃貸収入であります。
4 事業管理区分の変更に伴い、前連結会計年度の顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、区分変更後の測定方法に基づき作成したものを記載しております。詳細につきましては、「(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(単位:百万円)
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ディスクホイル・機械設備・福祉機器の製造販売であります。
2 役務の提供は、受託加工取引及び代理人取引による収入であります。
3 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産等賃貸収入であります。
4 事業管理区分の変更に伴い、当連結会計年度の顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、区分変更後の測定方法に基づき作成したものを記載しております。詳細につきましては、「(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
履行義務に関する情報及び履行義務の充足時点に関する情報については、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりです。また、履行義務に対する対価は、履行義務充足後、別途定める支払条件により概ね3ヶ月以内に回収しており、重要な金融要素は含んでおりません。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(1)残存履行義務に配分した取引価格
当初に予定される契約期間が1年以内であるため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に配分した取引価格の総額及び収益の認識が見込まれる期間の記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(1)残存履行義務に配分した取引価格
当初に予定される契約期間が1年以内であるため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に配分した取引価格の総額及び収益の認識が見込まれる期間の記載を省略しております。
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(単位:百万円)
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | ||||
| 鋼管関連 | 自転車関連 | 不動産等賃貸 | 計 | |||
| 商品及び製品の販売 | 41,618 | 240 | - | 41,859 | 52 | 41,912 |
| 役務の提供(注)2 | 274 | - | - | 274 | - | 274 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 41,893 | 240 | - | 42,134 | 52 | 42,186 |
| その他の収益(注)3 | 45 | - | 612 | 658 | - | 658 |
| 外部顧客への売上高 | 41,938 | 240 | 612 | 42,792 | 52 | 42,845 |
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ディスクホイル・機械設備・福祉機器の製造販売であります。
2 役務の提供は、受託加工取引及び代理人取引による収入であります。
3 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産等賃貸収入であります。
4 事業管理区分の変更に伴い、前連結会計年度の顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、区分変更後の測定方法に基づき作成したものを記載しております。詳細につきましては、「(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(単位:百万円)
| 報告セグメント | その他 (注)1 | 合計 | ||||
| 鋼管関連 | 自転車関連 | 不動産等賃貸 | 計 | |||
| 商品及び製品の販売 | 39,056 | 124 | - | 39,180 | 37 | 39,217 |
| 役務の提供(注)2 | 492 | - | - | 492 | - | 492 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 39,548 | 124 | - | 39,672 | 37 | 39,709 |
| その他の収益(注)3 | 44 | - | 692 | 737 | - | 737 |
| 外部顧客への売上高 | 39,592 | 124 | 692 | 40,410 | 37 | 40,447 |
(注)1 「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、ディスクホイル・機械設備・福祉機器の製造販売であります。
2 役務の提供は、受託加工取引及び代理人取引による収入であります。
3 その他の収益は、「リース取引に関する会計基準」の範囲に含まれる不動産等賃貸収入であります。
4 事業管理区分の変更に伴い、当連結会計年度の顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、区分変更後の測定方法に基づき作成したものを記載しております。詳細につきましては、「(1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照ください。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
履行義務に関する情報及び履行義務の充足時点に関する情報については、「(連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項)(5)重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりです。また、履行義務に対する対価は、履行義務充足後、別途定める支払条件により概ね3ヶ月以内に回収しており、重要な金融要素は含んでおりません。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(1)残存履行義務に配分した取引価格
当初に予定される契約期間が1年以内であるため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に配分した取引価格の総額及び収益の認識が見込まれる期間の記載を省略しております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(1)残存履行義務に配分した取引価格
当初に予定される契約期間が1年以内であるため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に配分した取引価格の総額及び収益の認識が見込まれる期間の記載を省略しております。