有価証券報告書-第154期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。

建物及び構築物	3～75年
機械装置及び運搬具	4～17年
その他(工具、器具及び備品)	2～15年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、自社における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
③ リース資産
当社および国内連結子会社の所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期
間を耐用年数とし、残存価額をゼロとする定額法を採用しています。