7726 黒田精工

7726
2026/04/06
時価
57億円
PER 予
43.41倍
2010年以降
赤字-199.89倍
(2010-2025年)
PBR
0.5倍
2010年以降
0.38-2.52倍
(2010-2025年)
配当 予
1.98%
ROE 予
1.15%
ROA 予
0.44%
資料
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黒田精工(7726)の当期純利益又は当期純損失(△)の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
5億1896万
2009年3月31日
-4億826万
2009年12月31日 -395.92%
-20億2467万
2010年3月31日 -19.53%
-24億2017万
2010年6月30日
8980万
2010年9月30日 +211.5%
2億7974万
2010年12月31日 +110.13%
5億8783万
2011年3月31日 +85.8%
10億9221万
2011年6月30日 -76.84%
2億5294万
2011年9月30日 +53.79%
3億8900万
2011年12月31日 -41.75%
2億2660万
2012年3月31日 +29.2%
2億9276万
2012年6月30日 -85.57%
4225万
2012年9月30日 -81.23%
793万
2012年12月31日
-2億4000万
2013年3月31日
-1億8044万
2013年6月30日
-5789万
2013年9月30日
10億4764万
2013年12月31日 +3.48%
10億8411万
2014年3月31日 -21.27%
8億5353万
2014年6月30日
-9233万
2014年9月30日 -4.69%
-9665万
2014年12月31日 -108.94%
-2億196万
2015年3月31日 -16.12%
-2億3452万
2016年9月30日
-1000万

個別

2008年3月31日
4億1091万
2009年3月31日
-3億2129万
2010年3月31日 -607.3%
-22億7249万
2011年3月31日
9億4120万
2012年3月31日 -80.29%
1億8550万
2012年9月30日
-6000万
2013年3月31日 -20.51%
-7230万
2013年9月30日
9億3100万
2014年3月31日 -11.93%
8億1993万
2014年9月30日
-2200万
2015年3月31日
3305万
2015年9月30日 +148.06%
8200万
2016年3月31日 -26.83%
6000万
2016年9月30日 -5%
5700万
2017年3月31日 +242.11%
1億9500万
2017年9月30日 -13.33%
1億6900万
2018年3月31日 +159.76%
4億3900万
2019年3月31日 +98.86%
8億7300万
2020年3月31日 -83.16%
1億4700万
2021年3月31日 +75.51%
2億5800万
2022年3月31日
-1900万
2023年3月31日
13億2400万
2024年3月31日 -73.26%
3億5400万
2025年3月31日 +18.93%
4億2100万

有報情報

#1 その他、連結財務諸表等(連結)
(会計期間)第1四半期第2四半期第3四半期第4四半期
1株当たり四半期純利益又は1株当たり四半期純損失金額(円)34.971.72△1.36△5.03
(注)当社は、第1四半期及び第3四半期について金融商品取引所の定める規則により四半期に係る財務情報を作成しておりますが、当該四半期に係る財務情報に対する期中レビューは受けておりません。
2025/06/26 14:25
#2 事業等のリスク
(10)繰延税金資産について
当社グループは、将来の課税所得を見積り、繰延税金資産の回収可能性を判断して貸借対照表上に計上しております。将来の課税所得が、当初の計画どおり得られない場合には、評価性引当額を計上することにより、繰延税金資産を減額することになり、その結果、当社グループの当期純利益に影響を与える可能性があります。
(11)財務制限条項について
2025/06/26 14:25
#3 会計上の見積りの変更、財務諸表(連結)
退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異の費用処理年数について、従来、従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数として13年で費用処理しておりましたが、平均残存勤務期間がこれを下回ったため、当事業年度より、費用処理年数を12年に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ2,908千円減少しております。
2025/06/26 14:25
#4 会計上の見積りの変更、連結財務諸表(連結)
退職給付に係る会計処理の数理計算上の差異の費用処理年数について、従来、従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数として13年で費用処理しておりましたが、平均残存勤務期間がこれを下回ったため、当連結会計年度より、費用処理年数を12年に変更しております。
これにより、従来の方法と比べて、当連結会計年度の営業利益、経常利益及び税金等調整前当期純利益はそれぞれ2,908千円減少しております。
2025/06/26 14:25
#5 税効果会計関係、財務諸表(連結)
前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
税引前当期純損失を計上しているため、記載を省略しております。
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/26 14:25
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
こうした状況下、当社グループの受注高は、世界的EVシフトの減速の影響を受けた一方で、駆動システム製品及び家電用モーターコア等の需要の増加があったことから18,239百万円(前期比974百万円、5.6%増)と微増となりましたが、期待していたほどの回復とはなりませんでした。売上高については、駆動システム製品及び車載向け金型やモーターコアの売上の減少等により17,284百万円(前期比1,220百万円、6.6%減)となりました。
利益面に関しては、売上高の減少を受け、経費削減に取り組みましたが連結営業利益は311百万円(前期比271百万円、46.6%減)となりました。経常利益は前期から為替差益が大きく縮小したことから、車載用モーターコアの顧客からの発注減少に伴う受取補償金及び新工場建設に伴う補助金等の営業外収益があったものの419百万円(前期比425百万円、50.4%減)と大きく減少、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、172百万円(前期比325百万円、65.4%減)となりました。
セグメントの業績は以下のとおりです。
2025/06/26 14:25
#7 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
3.1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
普通株主に帰属しない金額(千円)--
普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(千円)498,444172,589
期中平均株式数(株)5,695,8005,708,954
2025/06/26 14:25

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