減価償却費 - 電子部品等事業、法人税等の支払額、持分法の適用範囲の変動他1件
2008年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -24億5900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- -
2009年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -15億4000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -14億5500万
- 資産除去債務
- -
2010年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -10億4900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- -
2011年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -18億6900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 3900万
2012年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -24億3100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 3500万
2013年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- 89億5900万
- 法人税等の支払額
- -26億7300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 1600万
2014年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -27億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 1600万
2015年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -30億8700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 1200万
2016年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -34億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 1600万
2017年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -26億500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 0
2018年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -16億6700万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 5100万
2019年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -24億1200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- -
2020年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -17億2000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 1300万
2021年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -14億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 600万
2022年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -22億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- -
2023年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -28億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 900万
2024年3月
- 減価償却費 - 電子部品等事業
- -
- 法人税等の支払額
- -21億1300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 資産除去債務
- 6億4700万