8050 セイコーグループ

時価

1776億円

PER 予

15.9倍

2010年以降

赤字-36.26倍
（2010-2024年）

1.17倍

2010年以降

0.48-2.4倍
（2010-2024年）

2.1%

ROE 予

7.38%

ROA 予

2.92%

減価償却費 - 電子部品等事業、法人税等の支払額、持分法の適用範囲の変動

【期間】

2Q
3Q
通期
全期間

年度	減価償却費 - 電子部品等事業		法人税等の支払額		持分法の適用範囲の変動
2008/03	-		-24.6億		-
2009/03	-		-15.4億	赤縮	-14.6億
2010/03	-		-10.5億	赤縮	-
2011/03	-		-18.7億	赤拡	-
2012/03	-		-24.3億	赤拡	-
2013/03	89.6億		-26.7億	赤拡	-
2014/03	-		-27.1億	赤拡	-
2015/03	-		-30.9億	赤拡	-
2016/03	-		-34.5億	赤拡	-
2017/03	-		-26.1億	赤縮	-
2018/03	-		-16.7億	赤縮	-
2019/03	-		-24.1億	赤拡	-
2020/03	-		-17.2億	赤縮	-
2021/03	-		-14.9億	赤縮	-
2022/03	-		-22.2億	赤拡	-
2023/03	-		-28.3億	赤拡	-
2024/03	-		-21.1億	赤縮	-

2008年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -24億5900万
持分法の適用範囲の変動: -

2009年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -15億4000万
持分法の適用範囲の変動: -14億5500万

2010年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -10億4900万
持分法の適用範囲の変動: -

2011年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -18億6900万
持分法の適用範囲の変動: -

2012年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -24億3100万
持分法の適用範囲の変動: -

2013年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: 89億5900万
法人税等の支払額: -26億7300万
持分法の適用範囲の変動: -

2014年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -27億1000万
持分法の適用範囲の変動: -

2015年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -30億8700万
持分法の適用範囲の変動: -

2016年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -34億4800万
持分法の適用範囲の変動: -

2017年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -26億500万
持分法の適用範囲の変動: -

2018年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -16億6700万
持分法の適用範囲の変動: -

2019年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -24億1200万
持分法の適用範囲の変動: -

2020年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -17億2000万
持分法の適用範囲の変動: -

2021年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -14億9200万
持分法の適用範囲の変動: -

2022年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -22億1500万
持分法の適用範囲の変動: -

2023年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -28億3400万
持分法の適用範囲の変動: -

2024年3月

減価償却費 - 電子部品等事業: -
法人税等の支払額: -21億1300万
持分法の適用範囲の変動: -