連結子会社の決算期変更に伴う増減、平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業、投資有価証券他1件
2008年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 429億9700万
- 法人税等調整額
- 7億7500万
2009年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 402億7900万
- 法人税等調整額
- 5億5600万
2010年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 324億1500万
- 法人税等調整額
- -4億9400万
2011年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 319億8900万
- 法人税等調整額
- -1億2900万
2012年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 301億9000万
- 法人税等調整額
- 27億5700万
2013年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -100万
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 281億9100万
- 法人税等調整額
- -4億6600万
2014年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 468億6600万
- 法人税等調整額
- -22億5100万
2015年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 481億1600万
- 法人税等調整額
- -4700万
2016年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 424億700万
- 法人税等調整額
- -70億1400万
2017年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 481億3100万
- 法人税等調整額
- -18億3700万
2018年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 467億7400万
- 法人税等調整額
- 4億7000万
2019年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- 557
- 投資有価証券
- 459億1300万
- 法人税等調整額
- 3500万
2020年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- 386
- 投資有価証券
- 387億5900万
- 法人税等調整額
- 9億7400万
2021年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 414億6300万
- 法人税等調整額
- 10億8800万
2022年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 435億3600万
- 法人税等調整額
- 1億2500万
2023年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 454億9000万
- 法人税等調整額
- 13億5000万
2024年3月
- 連結子会社の決算期変更に伴う増減
- -
- 平均臨時雇用人員 - 電子デバイス事業
- -
- 投資有価証券
- 563億7400万
- 法人税等調整額
- -1億400万