8050 セイコーグループ

時価

2035億円

PER 予

18.21倍

2010年以降

赤字-36.26倍
（2010-2024年）

1.34倍

2010年以降

0.48-2.4倍
（2010-2024年）

1.83%

ROE 予

7.38%

ROA 予

2.92%

未払金の増減額（△は減少）、有形固定資産の取得による支出、自己株式他3件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	未払金の増減額（△は減少）	有形固定資産の取得による支出	自己株式	持分法の適用範囲の変動	業務受託手数料	投資有価証券売却損
2007/03	-	-	-1.58億	-	-	-
2008/03	-	-133億	-1.82億赤拡	-	-	-
2009/03	-	-103億赤縮	-5.93億赤拡	-14.6億	-	-
2010/03	-	-41.6億赤縮	-29.8億赤拡	-	-	-
2011/03	-12.8億	-133億赤拡	-10.1億赤縮	-	122百万	-
2012/03	68.5億黒転	-127億赤縮	-8.8億赤縮	-	160百万 +31.1%	136百万
2013/03	32.4億 -52.7%	-198億赤拡	-1.34億赤縮	-	163百万 +1.9%	-
2014/03	-	-110億赤縮	-1.46億赤拡	-	176百万 +8%	-
2015/03	-	-93.5億赤縮	-1.51億赤拡	-	233百万 +32.4%	-
2016/03	-	-131億赤拡	-1.58億赤拡	-	179百万 -23.2%	-
2017/03	-	-121億赤縮	-3.29億赤拡	-	154百万 -14%	-
2018/03	-	-69.5億赤縮	-3.34億赤拡	-	-	-
2019/03	-	-63.4億赤縮	-3.35億赤拡	-	-	-
2020/03	-	-88.5億赤拡	-3.28億赤縮	-	-	-
2021/03	-	-177億赤拡	-3.15億赤縮	-	-	-
2022/03	-	-88億赤縮	-2.92億赤縮	-	-	-
2023/03	-	-122億赤拡	-2.48億赤縮	-	-	548百万 +302.9%
2024/03	-	-110億赤縮	-15.8億赤拡	-	-	-

2007年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -
自己株式: -1億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2008年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -132億5200万
自己株式: -1億8200万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2009年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -102億6200万
自己株式: -5億9300万
持分法の適用範囲の変動: -14億5500万
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2010年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -41億5700万
自己株式: -29億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2011年3月

未払金の増減額（△は減少）: -12億8400万
有形固定資産の取得による支出: -133億4900万
自己株式: -10億1000万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 1億2200万
投資有価証券売却損: -

2012年3月

未払金の増減額（△は減少）: 68億5400万
有形固定資産の取得による支出: -127億3200万
自己株式: -8億8000万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 1億6000万
投資有価証券売却損: 1億3600万

2013年3月

未払金の増減額（△は減少）: 32億4400万
有形固定資産の取得による支出: -197億9000万
自己株式: -1億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 1億6300万
投資有価証券売却損: -

2014年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -110億600万
自己株式: -1億4600万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 1億7600万
投資有価証券売却損: -

2015年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -93億5000万
自己株式: -1億5100万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 2億3300万
投資有価証券売却損: -

2016年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -130億5400万
自己株式: -1億5800万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 1億7900万
投資有価証券売却損: -

2017年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -121億3800万
自己株式: -3億2900万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: 1億5400万
投資有価証券売却損: -

2018年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -69億5400万
自己株式: -3億3400万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2019年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -63億4100万
自己株式: -3億3500万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2020年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -88億5200万
自己株式: -3億2800万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2021年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -177億3500万
自己株式: -3億1500万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2022年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -87億9700万
自己株式: -2億9200万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -

2023年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -121億8200万
自己株式: -2億4800万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: 5億4800万

2024年3月

未払金の増減額（△は減少）: -
有形固定資産の取得による支出: -110億2300万
自己株式: -15億8400万
持分法の適用範囲の変動: -
業務受託手数料: -
投資有価証券売却損: -