未払金の増減額（△は減少）、有形固定資産の取得による支出、自己株式他2件
2007年3月
2008年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -132億5200万
- 自己株式
- -1億8200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2009年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -102億6200万
- 自己株式
- -5億9300万
- 持分法の適用範囲の変動
- -14億5500万
- 業務受託手数料
- -
2010年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -41億5700万
- 自己株式
- -29億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2011年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -12億8400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -133億4900万
- 自己株式
- -10億1000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 1億2200万
2012年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- 68億5400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -127億3200万
- 自己株式
- -8億8000万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 1億6000万
2013年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- 32億4400万
- 有形固定資産の取得による支出
- -197億9000万
- 自己株式
- -1億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 1億6300万
2014年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -110億600万
- 自己株式
- -1億4600万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 1億7600万
2015年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -93億5000万
- 自己株式
- -1億5100万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 2億3300万
2016年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -130億5400万
- 自己株式
- -1億5800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 1億7900万
2017年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -121億3800万
- 自己株式
- -3億2900万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- 1億5400万
2018年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -69億5400万
- 自己株式
- -3億3400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2019年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -63億4100万
- 自己株式
- -3億3500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2020年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -88億5200万
- 自己株式
- -3億2800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2021年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -177億3500万
- 自己株式
- -3億1500万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2022年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -87億9700万
- 自己株式
- -2億9200万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2023年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -121億8200万
- 自己株式
- -2億4800万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -
2024年3月
- 未払金の増減額（△は減少）
- -
- 有形固定資産の取得による支出
- -110億2300万
- 自己株式
- -15億8400万
- 持分法の適用範囲の変動
- -
- 業務受託手数料
- -