有価証券報告書-第135期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
| 建物及び構築物 | 3~50年 |
| 機械及び装置 | 1~10年 |
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。