- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
2026/04/17 15:01- #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△1,488百万円は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額26,029百万円の主なものは、セグメントに配分していない全社資産であります。
(3)減価償却費の調整額625百万円は、全社資産に係る減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,237百万円は、全社資産の増加額であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/04/17 15:01 - #3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表(連結)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社は、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。
2026/04/17 15:01- #4 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法(ただし、1998年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
2026/04/17 15:01- #5 会計方針に関する事項(連結)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定額法を採用しております。
2026/04/17 15:01- #6 固定資産除売却損の注記(連結)
- 固定資産除売却損(営業外費用)の内訳
| 前連結会計年度
(自 2024年2月1日
至 2025年1月31日) | 当連結会計年度
(自 2025年2月1日
至 2026年1月31日) |
| 建物及び構築物 | 390 | 百万円 | 143 | 百万円 |
| 機械装置及び運搬具 | 103 | | 230 | |
| 工具、器具及び備品 | 44 | | 26 | |
| ソフトウェア | 1 | | 18 | |
| その他 | 0 | | 0 | |
| 合計 | 540 | | 418 | |
2026/04/17 15:01 - #7 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
(有形固定資産の減価償却方法の変更)
(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)に記載のとおり、当社グループは、有形固定資産の減価償却方法について、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。
当該変更により、従来の方法に比べて、当連結会計年度のセグメント利益は、「金型・工作機械」で2億7千5百万円増加、「電子部品」で5億3百万円増加、「電機部品」で15億6千7百万円増加しております。2026/04/17 15:01 - #8 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2)有形固定資産
2026/04/17 15:01- #9 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※3 国庫補助金等による固定資産圧縮額
国庫補助金等による有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、以下のとおりであります。
2026/04/17 15:01- #10 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2026/04/17 15:01- #11 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
自動車業界及び半導体業界における需要の見通しが依然として不透明な状況が続いておりますが、引き続き全グループを挙げて、収益拡大に取り組んで参ります。
なお、当社グループの有形固定資産の減価償却方法は、主として定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度の期首より定額法に変更しております。前期比較は、当該変更前の前連結会計年度の数値を用いております。当該変更による業績に与える影響の詳細については、「第5.経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更)及び(セグメント情報等) 2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法」に記載しております。
セグメントの業績は、次のとおりであります。
2026/04/17 15:01- #12 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
(重要な会計上の見積り)
(有形固定資産の減損)
(1) 財務諸表に計上した金額
2026/04/17 15:01- #13 重要な会計方針、財務諸表(連結)
原材料及び貯蔵品 ………… 移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
2.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
2026/04/17 15:01