7739 キヤノン電子

7739
2026/04/03
時価
1532億円
PER
22.83倍
2009年以降
8.5-22.93倍
(2009-2025年)
PBR
1.1倍
2009年以降
0.54-1.7倍
(2009-2025年)
配当
0.96%
ROE
5.13%
ROA
4.42%
資料
Link
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キヤノン電子(7739)の全事業営業利益の推移 - 通期

【期間】

連結

2008年12月31日
122億6800万
2009年12月31日 -33.62%
81億4300万
2010年12月31日 +87.6%
152億7600万
2011年12月31日 -24.84%
114億8200万
2012年12月31日 -23.18%
88億2100万
2013年12月31日 +11.89%
98億7000万
2014年12月31日 -10.87%
87億9700万
2015年12月31日 +19.62%
105億2300万
2016年12月31日 -23.24%
80億7700万
2017年12月31日 +18.92%
96億500万
2018年12月31日 -1.04%
95億500万
2019年12月31日 -14.98%
80億8100万
2020年12月31日 -30.65%
56億400万
2021年12月31日 +13.2%
63億4400万
2022年12月31日 +26.83%
80億4600万
2023年12月31日 +13.62%
91億4200万
2024年12月31日 +13.73%
103億9700万
2025年12月31日 -13.63%
89億8000万

個別

2008年12月31日
127億2700万
2009年12月31日 -32.75%
85億5900万
2010年12月31日 +80.42%
154億4200万
2011年12月31日 -26.01%
114億2600万
2012年12月31日 -17.1%
94億7200万
2013年12月31日 +14.12%
108億900万
2014年12月31日 -10.57%
96億6600万
2015年12月31日 +6.81%
103億2400万
2016年12月31日 -19.8%
82億8000万
2017年12月31日 +9.31%
90億5100万
2018年12月31日 +2.43%
92億7100万
2019年12月31日 -20.47%
73億7300万
2020年12月31日 -27.13%
53億7300万
2021年12月31日 +51.35%
81億3200万
2022年12月31日 +18.72%
96億5400万
2023年12月31日 -19.29%
77億9200万
2024年12月31日 -11.91%
68億6400万
2025年12月31日 -18.09%
56億2200万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
3.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年1月1日 至 2025年12月31日)
2026/03/25 9:28
#2 セグメント表の脚注(連結)
その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主にソフトウエアの開発・販売、ITソリューション等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
3.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/03/25 9:28
#3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
2026/03/25 9:28
#4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
コンポ―ネントセグメントにおきましては、カメラ関係は、引き続きミラーレスカメラの販売が、エントリークラスから中級機において、特に欧州・中国地域を中心に好調で、シャッターユニット、絞りユニットの販売は引き続き堅調に推移し、あわせて在庫調整を終えた一部の部品・ユニットの生産の回復によって、前年同期と比べ売上は増加しました。レーザースキャナーユニット関係は、レーザープリンター向けでは、米国での関税対策や市場の競争激化の影響もあり、モノクロモデルの販売が減少し、また、複合機向けでは、露光方式のLEDへの切替えの影響を受けて減産となり、前年同期と比べ売上が減少しました。マレーシアおよびベトナムの子会社では、既存のカメラ関連の部品等の売上は前年比で増加し、プリンター関連の売上は前年同期と同水準となりました。実装ユニット等の生産受託関連では、米国や中国市場にて新製品の販売が伸びず、また新規参入を含む他社との競争激化を受け、前年と比べ売上は減少しました。その他、モータ関係は、米国向けの一部のユニット製品は好調に推移しましたが、モータ納品先での在庫調整に伴う減産等が影響し、前年から売上は減少しました。
これらの結果、当セグメントの売上高は586億17百万円(前期比1.5%減)、営業利益は82億44百万円(前期比14.2%減)となりました。
(電子情報機器)
2026/03/25 9:28

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