キヤノン電子(7739)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年12月31日
- 122億6800万
- 2009年12月31日 -33.62%
- 81億4300万
- 2010年3月31日 -61.23%
- 31億5700万
- 2010年6月30日 +109.19%
- 66億400万
- 2010年9月30日 +67.57%
- 110億6600万
- 2010年12月31日 +38.04%
- 152億7600万
- 2011年3月31日 -85.04%
- 22億8500万
- 2011年6月30日 +109.72%
- 47億9200万
- 2011年9月30日 +79.8%
- 86億1600万
- 2011年12月31日 +33.26%
- 114億8200万
- 2012年3月31日 -77.64%
- 25億6700万
- 2012年6月30日 +110.36%
- 54億
- 2012年9月30日 +42.46%
- 76億9300万
- 2012年12月31日 +14.66%
- 88億2100万
- 2013年3月31日 -73.22%
- 23億6200万
- 2013年6月30日 +129.21%
- 54億1400万
- 2013年9月30日 +54.08%
- 83億4200万
- 2013年12月31日 +18.32%
- 98億7000万
- 2014年3月31日 -80.44%
- 19億3100万
- 2014年6月30日 +132.37%
- 44億8700万
- 2014年9月30日 +47.4%
- 66億1400万
- 2014年12月31日 +33.01%
- 87億9700万
- 2015年3月31日 -66.65%
- 29億3400万
- 2015年6月30日 +112.3%
- 62億2900万
- 2015年9月30日 +41.03%
- 87億8500万
- 2015年12月31日 +19.78%
- 105億2300万
- 2016年3月31日 -81.92%
- 19億300万
- 2016年6月30日 +138.36%
- 45億3600万
- 2016年9月30日 +48.9%
- 67億5400万
- 2016年12月31日 +19.59%
- 80億7700万
- 2017年3月31日 -62.45%
- 30億3300万
- 2017年6月30日 +72.77%
- 52億4000万
- 2017年9月30日 +39.92%
- 73億3200万
- 2017年12月31日 +31%
- 96億500万
- 2018年3月31日 -69.23%
- 29億5500万
- 2018年6月30日 +88.49%
- 55億7000万
- 2018年9月30日 +39.8%
- 77億8700万
- 2018年12月31日 +22.06%
- 95億500万
- 2019年3月31日 -77.11%
- 21億7600万
- 2019年6月30日 +108.78%
- 45億4300万
- 2019年9月30日 +44.95%
- 65億8500万
- 2019年12月31日 +22.72%
- 80億8100万
- 2020年3月31日 -80.04%
- 16億1300万
- 2020年6月30日 +78.67%
- 28億8200万
- 2020年9月30日 +30.36%
- 37億5700万
- 2020年12月31日 +49.16%
- 56億400万
- 2021年3月31日 -67.13%
- 18億4200万
- 2021年6月30日 +60.31%
- 29億5300万
- 2021年9月30日 +26.82%
- 37億4500万
- 2021年12月31日 +69.4%
- 63億4400万
- 2022年3月31日 -84.02%
- 10億1400万
- 2022年6月30日 +156.02%
- 25億9600万
- 2022年9月30日 +31.74%
- 34億2000万
- 2022年12月31日 +135.26%
- 80億4600万
- 2023年3月31日 -80.82%
- 15億4300万
- 2023年6月30日 +60.66%
- 24億7900万
- 2023年9月30日 +86.08%
- 46億1300万
- 2023年12月31日 +98.18%
- 91億4200万
- 2024年3月31日 -75.79%
- 22億1300万
- 2024年6月30日 +117.49%
- 48億1300万
- 2024年9月30日 +71.37%
- 82億4800万
- 2024年12月31日 +26.05%
- 103億9700万
- 2025年3月31日 -76.93%
- 23億9900万
- 2025年6月30日 +98.5%
- 47億6200万
- 2025年9月30日 +49.24%
- 71億700万
- 2025年12月31日 +26.35%
- 89億8000万
個別
- 2008年12月31日
- 127億2700万
- 2009年12月31日 -32.75%
- 85億5900万
- 2010年12月31日 +80.42%
- 154億4200万
- 2011年12月31日 -26.01%
- 114億2600万
- 2012年12月31日 -17.1%
- 94億7200万
- 2013年12月31日 +14.12%
- 108億900万
- 2014年12月31日 -10.57%
- 96億6600万
- 2015年12月31日 +6.81%
- 103億2400万
- 2016年12月31日 -19.8%
- 82億8000万
- 2017年12月31日 +9.31%
- 90億5100万
- 2018年12月31日 +2.43%
- 92億7100万
- 2019年12月31日 -20.47%
- 73億7300万
- 2020年12月31日 -27.13%
- 53億7300万
- 2021年12月31日 +51.35%
- 81億3200万
- 2022年12月31日 +18.72%
- 96億5400万
- 2023年12月31日 -19.29%
- 77億9200万
- 2024年12月31日 -11.91%
- 68億6400万
- 2025年12月31日 -18.09%
- 56億2200万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 3.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。2025/03/28 9:35
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年1月1日 至 2024年12月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、主にソフトウエアの開発・販売、ITソリューション等を含んでおります。
2.調整額は、以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2)セグメント資産の調整額は、主に報告セグメントに帰属しない全社資産であります。
3.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれております。
4.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/03/28 9:35 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/03/28 9:35
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- コンポ―ネントセグメントにおきましては、デジタルカメラ関係は、引き続き好調なミラーレスカメラの販売状況を受け、シャッターユニットの販売は堅調に推移し、また絞りユニットの新たな受注もありましたが、在庫調整が残る一部のカメラ用部品の減産が影響し、全体としては前期と比べ売上は減少しました。センサー関連事業においては、磁気センサーの生産が国内新紙幣へ対応する金融市場向けおよび自動販売機市場向けの特需で増加し、売上に寄与しました。レーザープリンター・複合機向けのレーザースキャナーユニットは、アジア圏を中心に需要が増加し、新製品の投入等で増産となり、前期と比べ売上が増加しました。ベトナム子会社では、既存のプリンター部品の増産に加え、新規部品の生産も増加し、売上が増加しました。その他、モータ関係は、キヤノンの国内グループ会社からの事業移管が完了しましたが、移管された製品の販売が減少し、前期と比べ売上は減少しました。2025/03/28 9:35
これらの結果、当セグメントの売上高は594億88百万円(前期比6.4%増)、営業利益は96億4百万円(前期比4.0%増)となりました。
(電子情報機器)