エスペック（6859）の仕掛品の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2009年3月31日: 19億1500万
2010年3月31日 -42.45%: 11億200万
2011年3月31日 +38.57%: 15億2700万
2012年3月31日 -22.79%: 11億7900万
2013年3月31日 -21.46%: 9億2600万
2014年3月31日 +2.81%: 9億5200万
2015年3月31日 +16.6%: 11億1000万
2016年3月31日 +61.44%: 17億9200万
2017年3月31日 +1.9%: 18億2600万
2018年3月31日 -19.33%: 14億7300万
2019年3月31日 +13.65%: 16億7400万
2020年3月31日 +5.62%: 17億6800万
2021年3月31日 -1.3%: 17億4500万
2022年3月31日 +60.74%: 28億500万
2023年3月31日 +26.99%: 35億6200万
2024年3月31日 +20.27%: 42億8400万
2025年3月31日 -12.16%: 37億6300万
2026年3月31日 +2.6%: 38億6100万

個別

2008年3月31日: 11億3500万
2009年3月31日 +20.7%: 13億7000万
2010年3月31日 -52.7%: 6億4800万
2011年3月31日 +45.52%: 9億4300万
2012年3月31日 -18.24%: 7億7100万
2013年3月31日 -25.16%: 5億7700万
2014年3月31日 -6.59%: 5億3900万
2015年3月31日 +20.78%: 6億5100万
2016年3月31日 +72.5%: 11億2300万
2017年3月31日 +0.27%: 11億2600万
2018年3月31日 -22.65%: 8億7100万
2019年3月31日 +6.77%: 9億3000万
2020年3月31日 +10.75%: 10億3000万
2021年3月31日 -0.58%: 10億2400万
2022年3月31日 +41.8%: 14億5200万
2023年3月31日 +47.87%: 21億4700万
2024年3月31日 +14.72%: 24億6300万
2025年3月31日 -12.02%: 21億6700万
2026年3月31日 -2.91%: 21億400万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 要な資産の評価基準及び評価方法
イ有価証券
その他有価証券のうち、市場価格のない株式等以外のものは、時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定。)、市場価格のない株式等は、移動平均法による原価法によっております。
ロデリバティブ
時価法によっております。
ハ棚卸資産
仕掛品は主として個別法による、その他の棚卸資産は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2026/06/23 13:27
#2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）: b.財務資本戦略(財務資本戦略、IR戦略)
原材料在庫の圧縮や生産リードタイムの改善による仕掛品の圧縮により総資産の効率化を進めるとともに、成長投資と株主還元の両立を図ってまいりました。また、株主還元方針に基づき、2025年11月に自己株式の取得を決定するとともに、自己株式の消却に関する基本方針を制定いたしました。IR活動としましては、延べ199社(2024年度比1.3倍)のアナリスト・機関投資家と面談を実施いたしました。また、オンラインでの決算説明会や個人投資家向け会社説明会の実施、スポンサードリサーチレポートの発行等に取り組みました。
c.ESG(非財務戦略)
2026/06/23 13:27
#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: ハ棚卸資産
仕掛品は主として個別法による、その他の棚卸資産は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
2026/06/23 13:27
#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）: 製品・原材料…………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。製品の一部で個別法を採っております。
仕掛品…………………個別原価計算手続きに基づく個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2. 固定資産の減価償却方法
2026/06/23 13:27