エスペック（6859）の仕掛品の推移 - 全期間
連結
- 2009年3月31日
- 19億1500万
- 2010年3月31日 -42.45%
- 11億200万
- 2010年12月31日 +70.6%
- 18億8000万
- 2011年3月31日 -18.78%
- 15億2700万
- 2011年6月30日 +19.65%
- 18億2700万
- 2011年9月30日 -0.11%
- 18億2500万
- 2011年12月31日 +0.77%
- 18億3900万
- 2012年3月31日 -35.89%
- 11億7900万
- 2012年6月30日 +23.32%
- 14億5400万
- 2012年9月30日 -14.03%
- 12億5000万
- 2012年12月31日 +34.16%
- 16億7700万
- 2013年3月31日 -44.78%
- 9億2600万
- 2013年6月30日 +85.53%
- 17億1800万
- 2013年9月30日 -19.67%
- 13億8000万
- 2013年12月31日 +31.81%
- 18億1900万
- 2014年3月31日 -47.66%
- 9億5200万
- 2014年6月30日 +62.29%
- 15億4500万
- 2014年9月30日 -14.17%
- 13億2600万
- 2014年12月31日 +51.43%
- 20億800万
- 2015年3月31日 -44.72%
- 11億1000万
- 2015年6月30日 +72.97%
- 19億2000万
- 2015年9月30日 +13.39%
- 21億7700万
- 2015年12月31日 +36.7%
- 29億7600万
- 2016年3月31日 -39.78%
- 17億9200万
- 2016年6月30日 +8.31%
- 19億4100万
- 2016年9月30日 -4.28%
- 18億5800万
- 2016年12月31日 +38.97%
- 25億8200万
- 2017年3月31日 -29.28%
- 18億2600万
- 2017年6月30日 +34.83%
- 24億6200万
- 2017年9月30日 -5.61%
- 23億2400万
- 2017年12月31日 +18.55%
- 27億5500万
- 2018年3月31日 -46.53%
- 14億7300万
- 2018年6月30日 +58.86%
- 23億4000万
- 2018年9月30日 -13.68%
- 20億2000万
- 2018年12月31日 +74.11%
- 35億1700万
- 2019年3月31日 -52.4%
- 16億7400万
- 2019年6月30日 +45.22%
- 24億3100万
- 2019年9月30日 -4.32%
- 23億2600万
- 2019年12月31日 +28.59%
- 29億9100万
- 2020年3月31日 -40.89%
- 17億6800万
- 2020年6月30日 +31.45%
- 23億2400万
- 2020年9月30日 -19.54%
- 18億7000万
- 2020年12月31日 +33.64%
- 24億9900万
- 2021年3月31日 -30.17%
- 17億4500万
- 2021年6月30日 +42.29%
- 24億8300万
- 2021年9月30日 +18.45%
- 29億4100万
- 2021年12月31日 +55.8%
- 45億8200万
- 2022年3月31日 -38.78%
- 28億500万
- 2022年6月30日 +44.31%
- 40億4800万
- 2022年9月30日 -7.49%
- 37億4500万
- 2022年12月31日 +31.67%
- 49億3100万
- 2023年3月31日 -27.76%
- 35億6200万
- 2023年6月30日 +36.69%
- 48億6900万
- 2023年9月30日 -9.84%
- 43億9000万
- 2023年12月31日 +44.56%
- 63億4600万
- 2024年3月31日 -32.49%
- 42億8400万
- 2024年6月30日 +20.63%
- 51億6800万
- 2024年9月30日 -12.73%
- 45億1000万
- 2024年12月31日 +24.5%
- 56億1500万
- 2025年3月31日 -32.98%
- 37億6300万
- 2025年9月30日 +23.31%
- 46億4000万
- 2025年12月31日 +30.88%
- 60億7300万
- 2026年3月31日 -36.42%
- 38億6100万
個別
- 2008年3月31日
- 11億3500万
- 2009年3月31日 +20.7%
- 13億7000万
- 2010年3月31日 -52.7%
- 6億4800万
- 2011年3月31日 +45.52%
- 9億4300万
- 2012年3月31日 -18.24%
- 7億7100万
- 2013年3月31日 -25.16%
- 5億7700万
- 2014年3月31日 -6.59%
- 5億3900万
- 2015年3月31日 +20.78%
- 6億5100万
- 2016年3月31日 +72.5%
- 11億2300万
- 2017年3月31日 +0.27%
- 11億2600万
- 2018年3月31日 -22.65%
- 8億7100万
- 2019年3月31日 +6.77%
- 9億3000万
- 2020年3月31日 +10.75%
- 10億3000万
- 2021年3月31日 -0.58%
- 10億2400万
- 2022年3月31日 +41.8%
- 14億5200万
- 2023年3月31日 +47.87%
- 21億4700万
- 2024年3月31日 +14.72%
- 24億6300万
- 2025年3月31日 -12.02%
- 21億6700万
- 2026年3月31日 -2.91%
- 21億400万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な資産の評価基準及び評価方法
イ 有価証券
その他有価証券のうち、市場価格のない株式等以外のものは、時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定。)、市場価格のない株式等は、移動平均法による原価法によっております。
ロ デリバティブ
時価法によっております。
ハ 棚卸資産
仕掛品は主として個別法による、その他の棚卸資産は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。2026/06/23 13:27 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- b.財務資本戦略(財務資本戦略、IR戦略)2026/06/23 13:27
原材料在庫の圧縮や生産リードタイムの改善による仕掛品の圧縮により総資産の効率化を進めるとともに、成長投資と株主還元の両立を図ってまいりました。また、株主還元方針に基づき、2025年11月に自己株式の取得を決定するとともに、自己株式の消却に関する基本方針を制定いたしました。IR活動としましては、延べ199社(2024年度比1.3倍)のアナリスト・機関投資家と面談を実施いたしました。また、オンラインでの決算説明会や個人投資家向け会社説明会の実施、スポンサードリサーチレポートの発行等に取り組みました。
c.ESG(非財務戦略) - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- ハ 棚卸資産2026/06/23 13:27
仕掛品は主として個別法による、その他の棚卸資産は主として総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 製品・原材料…………総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。製品の一部で個別法を採っております。2026/06/23 13:27
仕掛品…………………個別原価計算手続きに基づく個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によっております。
2. 固定資産の減価償却方法
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
