有価証券報告書-第39期(平成28年4月1日-平成29年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リ-ス資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、主として定率法(ただし、平成10年4月以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月以降に取得した建物附属設備及び構築物は定額法)を採用しております。
なお、在外連結子会社は定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リ-ス資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。