有価証券報告書-第38期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
① 有形固定資産(リ-ス資産を除く)
建物(建物附属設備は除く)は定率法によっております。ただし、平成10年4月以降に取得したものについては、定額法を採用しております。
建物以外は定率法によっております。
なお、在外連結子会社は定額法によっております。
② 無形固定資産(リ-ス資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。