減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

2015/06/29 16:01

#2 セグメント表の脚注（連結）

減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。2015/06/29 16:01

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/06/29 16:01

#4 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額	9,900	9,450
減価償却費	34,357	38,278
研究開発費	786,313	794,012

2015/06/29 16:01

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)		当事業年度(平成27年3月31日)
退職給付引当金	432,118		315,954
減価償却費	225,632		156,603
投資有価証券評価損	167,093		122,599

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/29 16:01

#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
退職給付に係る負債	624,828		561,834
減価償却費	233,384		159,749
土地の未実現利益	158,960		158,960

※ ASC740に含まれる旧FASBの解釈指針第48号「法人税等における不確実性に関する会計処理-基準書第109号の解釈指針」に基づき、計上したものであります。
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/29 16:01