減価償却費

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

3. セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
4.減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。
当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)

2016/06/30 15:05

#2 セグメント表の脚注（連結）

減価償却費には、長期前払費用に係る償却額が含まれております。2016/06/30 15:05

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

減価償却費相当額の算定方法
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2016/06/30 15:05

#4 主要な販売費及び一般管理費

販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当事業年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
役員退職慰労引当金繰入額	9,450	10,912
減価償却費	38,278	58,186
研究開発費	794,012	1,343,143

2016/06/30 15:05

#5 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成27年3月31日)		当事業年度(平成28年3月31日)
退職給付引当金	315,954		295,184
減価償却費	156,603		124,397
投資有価証券評価損	122,599		116,392

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

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#6 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(2)固定の部
退職給付に係る負債	561,834		551,868
減価償却費	159,749		125,852
土地の未実現利益	158,960		158,960

※ ASC740に含まれる旧FASBの解釈指針第48号「法人税等における不確実性に関する会計処理-基準書第109号の解釈指針」に基づき、計上したものであります。
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産及び繰延税金負債の純額は、連結貸借対照表の以下の項目にふくまれています。

2016/06/30 15:05