有価証券報告書-第104期(2025/04/01-2026/03/31)
(1)【人材戦略に関する基本方針等】
①人材戦略に関する基本方針
当社グループは、「社是」及び「一芸を極めて世界に挑戦」を企業理念として、環境・社会・ガバナンス(ESG)に関する社会課題への取組を通じ、環境への配慮、社会との良好な関係の構築およびグループガバナンスの強化を図り、中長期的な企業価値の向上に努めております。
また、2026年4月から開始した新中期経営計画2028においては、「伝統を力に、次の価値創造へ!」をスローガンに掲げ、「進化」と「挑戦」を両輪で推進しております。当該中期経営計画のもと、人材戦略においては、経営基盤の強化を重要な基本施策の一つと位置付け、持続的な成長の実現に向けて組織能力の向上に取り組んでおります。
当社グループの人事基本理念は、「社員の働きがいの向上と企業の業績向上を目指す」とするものであり、社員一人ひとりが自らの意思で仕事に積極的に取り組む意欲を高め、成長とやりがいを実感できる環境の実現を目指しております。
また、社会的課題への貢献と企業価値向上の両立を図ることにより組織の活性化を促し、企業の持続的な成長・発展につなげてまいります。
この基本理念のもと、当社グループは、事業環境の変化に対応可能な組織体制の整備を進めるとともに、人材の専門性向上及び継続的な能力開発に取り組んでおります。さらに、「一芸を極める」人材の育成を軸として、次世代人材の育成、多様な人材の活躍推進及び適材適所の配置を通じて、社員一人ひとりが企業理念に基づく役割と責任を果たし、能力を最大限に発揮できる環境の整備に努めてまいります。
②従業員給与・報酬の額や内容の決定に関する方針
当社は、当該事業年度における社員の報酬の決定に関する方針(以下「本方針」といいます。)を定め、本方針に基づき運用しております。
当社社員の報酬は、中長期的な企業価値の持続的な向上を図るとともに、適正な評価制度に基づく資格等級及び処遇を通じて、社員の意欲及び能力の発揮を促すことを目的として、役割及び責任に応じた職階職位制度を採用しております。報酬は金銭報酬のみとし、職階給及び職位手当で構成される基本給に、諸手当及び基準外給与(時間外勤務手当等)を加算して支給することを基本としております。
また、当社社員の報酬(賞与を含みます。)は、目標管理制度に基づく職階及び職位ごとの役割に応じた成果評価及び総合評価の結果に加え、物価水準及び市場水準等を総合的に勘案して決定しております。
①人材戦略に関する基本方針
当社グループは、「社是」及び「一芸を極めて世界に挑戦」を企業理念として、環境・社会・ガバナンス(ESG)に関する社会課題への取組を通じ、環境への配慮、社会との良好な関係の構築およびグループガバナンスの強化を図り、中長期的な企業価値の向上に努めております。
また、2026年4月から開始した新中期経営計画2028においては、「伝統を力に、次の価値創造へ!」をスローガンに掲げ、「進化」と「挑戦」を両輪で推進しております。当該中期経営計画のもと、人材戦略においては、経営基盤の強化を重要な基本施策の一つと位置付け、持続的な成長の実現に向けて組織能力の向上に取り組んでおります。
当社グループの人事基本理念は、「社員の働きがいの向上と企業の業績向上を目指す」とするものであり、社員一人ひとりが自らの意思で仕事に積極的に取り組む意欲を高め、成長とやりがいを実感できる環境の実現を目指しております。
また、社会的課題への貢献と企業価値向上の両立を図ることにより組織の活性化を促し、企業の持続的な成長・発展につなげてまいります。
この基本理念のもと、当社グループは、事業環境の変化に対応可能な組織体制の整備を進めるとともに、人材の専門性向上及び継続的な能力開発に取り組んでおります。さらに、「一芸を極める」人材の育成を軸として、次世代人材の育成、多様な人材の活躍推進及び適材適所の配置を通じて、社員一人ひとりが企業理念に基づく役割と責任を果たし、能力を最大限に発揮できる環境の整備に努めてまいります。
②従業員給与・報酬の額や内容の決定に関する方針
当社は、当該事業年度における社員の報酬の決定に関する方針(以下「本方針」といいます。)を定め、本方針に基づき運用しております。
当社社員の報酬は、中長期的な企業価値の持続的な向上を図るとともに、適正な評価制度に基づく資格等級及び処遇を通じて、社員の意欲及び能力の発揮を促すことを目的として、役割及び責任に応じた職階職位制度を採用しております。報酬は金銭報酬のみとし、職階給及び職位手当で構成される基本給に、諸手当及び基準外給与(時間外勤務手当等)を加算して支給することを基本としております。
また、当社社員の報酬(賞与を含みます。)は、目標管理制度に基づく職階及び職位ごとの役割に応じた成果評価及び総合評価の結果に加え、物価水準及び市場水準等を総合的に勘案して決定しております。