有価証券報告書-第104期(2025/04/01-2026/03/31)

(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
前連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
(単位:千円)

	報告セグメント					その他	合計
	圧力計	圧力センサ	計測制御機器	ダイカスト	計
産業機械・ プロセス向製品	21,879,168	8,317,106	-	-	30,196,275	-	30,196,275
FA空圧向製品	8,656,332	-	-	-	8,656,332	-	8,656,332
空調管材向製品	2,184,542	522,164	-	-	2,706,706	-	2,706,706
半導体向製品	4,260,863	7,168,825	-	-	11,429,689	-	11,429,689
自動車向製品	-	1,453,527	-	-	1,453,527	-	1,453,527
建設機械向製品	-	3,904,850	-	-	3,904,850	-	3,904,850
計測制御機器	-	-	4,043,460	-	4,043,460	-	4,043,460
ダイカスト	-	-	-	5,257,039	5,257,039	-	5,257,039
その他	-	-	-	-	-	1,814,022	1,814,022
顧客との契約から生じる収益	36,980,906	21,366,475	4,043,460	5,257,039	67,647,882	1,814,022	69,461,904
その他の収益	-	-	-	-	-	82,872	82,872
外部顧客への 売上高	36,980,906	21,366,475	4,043,460	5,257,039	67,647,882	1,896,894	69,544,777

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業及び自動車用電装品事業を営んでおります。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)
(単位:千円)

	報告セグメント					その他	合計
	圧力計	圧力センサ	計測制御機器	ダイカスト	計
産業機械・ プロセス向製品	22,554,118	8,319,747	-	-	30,873,865	-	30,873,865
FA空圧向製品	8,248,267	-	-	-	8,248,267	-	8,248,267
空調管材向製品	2,223,253	561,184	-	-	2,784,437	-	2,784,437
半導体向製品	3,445,224	4,491,411	-	-	7,936,635	-	7,936,635
自動車向製品	-	1,560,912	-	-	1,560,912	-	1,560,912
建設機械向製品	-	4,526,458	-	-	4,526,458	-	4,526,458
計測制御機器	-	-	4,456,861	-	4,456,861	-	4,456,861
ダイカスト	-	-	-	5,488,058	5,488,058	-	5,488,058
その他	-	-	-	-	-	1,796,005	1,796,005
顧客との契約から生じる収益	36,470,862	19,459,713	4,456,861	5,488,058	65,875,495	1,796,005	67,671,500
その他の収益	-	-	-	-	-	20,474	20,474
外部顧客への 売上高	36,470,862	19,459,713	4,456,861	5,488,058	65,875,495	1,816,479	67,691,975

(注)「その他」の区分は、報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、不動産賃貸事業及び自動車用電装品事業を営んでおります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
顧客との契約における履行義務及び充足の時期については、「4.会計方針に関する事項 ⑸ 重要な収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当連結会計年度末において存在する顧客との契約から翌連結会計年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
(1) 契約資産及び契約負債の残高等

(単位:千円)

	前連結会計年度	当連結会計年度
顧客との契約から生じた債権(期首残高)	15,071,250	14,997,346
顧客との契約から生じた債権(期末残高)	14,997,346	14,541,340

(2) 残存履行義務に配分した取引価格
当社グループにおいては、当初の予想契約期間が1年を超える重要な取引がないため、実務上の便法を適用し、残存履行義務に関する情報の記載を省略しております。また、顧客との契約から生じる対価の中に、取引価格に含まれていない重要な金額はありません。