有価証券報告書-第30期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(6) 重要事象等について
当社グループの主たる事業である検査機システム事業では、主たる顧客であるフラットパネルディスプレイメーカーの設備投資は、スマートフォン向けなどの需要に支えられ、一部において回復の傾向にありました。
当該状況のなか、前連結会計年度まで3期連続の営業損失、経常損失及び当期純損失を計上し、営業キャッシュ・フローのマイナスとなりました。当連結会計年度においては営業利益、経常利益及び当期純利益を計上し、営業キャッシュ・フローもプラスとなりました。
しかしながら、業績回復の状況を慎重に見極める必要があり、当連結会計年度におきましては、前連結会計年度に引き続き継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております。当社グループは、当該状況を解消すべく「7.財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (4) 戦略的現状と見通し」に記載の施策を実施しております。
しかしながら、これらの対応策によって当連結会計年度は営業利益を計上するまでに至りましたが、主たる事業である検査機システム事業の受注動向は、顧客の設備投資の動向に大きく依存していることから、依然として不透明であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。
当社グループの主たる事業である検査機システム事業では、主たる顧客であるフラットパネルディスプレイメーカーの設備投資は、スマートフォン向けなどの需要に支えられ、一部において回復の傾向にありました。
当該状況のなか、前連結会計年度まで3期連続の営業損失、経常損失及び当期純損失を計上し、営業キャッシュ・フローのマイナスとなりました。当連結会計年度においては営業利益、経常利益及び当期純利益を計上し、営業キャッシュ・フローもプラスとなりました。
しかしながら、業績回復の状況を慎重に見極める必要があり、当連結会計年度におきましては、前連結会計年度に引き続き継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような事象又は状況が存在しているものと認識しております。当社グループは、当該状況を解消すべく「7.財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (4) 戦略的現状と見通し」に記載の施策を実施しております。
しかしながら、これらの対応策によって当連結会計年度は営業利益を計上するまでに至りましたが、主たる事業である検査機システム事業の受注動向は、顧客の設備投資の動向に大きく依存していることから、依然として不透明であり、現時点では継続企業の前提に関する重要な不確実性が認められます。