(2) 重要な減価償却資産の減価償却方法
イ.有形固定資産
定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	5～40年
機械装置及び運搬具	4～13年

ロ.無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、当社及び国内連結子会社の自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づき、また、在外連結子会社については所在地国の会計基準の規定に基づいております。