(1)セグメント資産の調整額1,014,350千円には、各報告セグメントに属していない全社資産、現金及び預金等が含まれております。なお、報告セグメントに属していない全社資産等に係る全社費用等の金額は、各報告セグメントの金額に按分しております。
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,394千円は、主に本社管理部門設備の増加額等であります。
2.セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。

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#2 セグメント表の脚注（連結）

整額の内容は以下のとおりであります。
(1)セグメント資産の調整額1,014,350千円には、各報告セグメントに属していない全社資産、現金及び預金等が含まれております。なお、報告セグメントに属していない全社資産等に係る全社費用等の金額は、各報告セグメントの金額に按分しております。
(2)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額2,394千円は、主に本社管理部門設備の増加額等であります。
2.セグメント利益又は損失の合計額は、連結損益計算書の営業損失と一致しております。
3.前連結会計年度末と比較して、当連結会計年度の報告セグメントごとの資産の金額が著しく変動しております。その概要は以下のとおりであります。
「プロセス機器事業」セグメントにおける有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、アプリシアテクノロジー株式会社の株式を取得し、新たに連結子会社としたこと等による増加1,136,908千円が含まれております。2015/03/30 10:41

#3 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

①リース資産の内容
有形固定資産
主として、プロセス機器事業における塗布乾燥検証装置及び膜厚検査装置(「機械及び装置」)であります。

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#4 固定資産の減価償却の方法

固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15年～37年
機械及び装置 5年～12年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/30 10:41

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)		当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
機械装置及び運搬具	190千円	機械装置及び運搬具	-千円
工具、器具及び備品	187	工具、器具及び備品	-
計	377	計	-

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#6 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

前連結会計年度 (自平成25年1月1日至平成25年12月31日)		当連結会計年度 (自平成26年1月1日至平成26年12月31日)
機械装置及び運搬具	-千円	機械装置及び運搬具	38,196千円
建設仮勘定	-	建設仮勘定	7,473
計	-	計	45,669

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#7 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産
(単位:千円)

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#8 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】

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#9 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

株式の取得により新たにアプリシアテクノロジー株式会社を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにアプリシアテクノロジー株式会社株式の取得価額とアプリシアテクノロジー株式会社取得による収入(純額)との関係は次のとおりであります。
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流動資産	1,018,981	千円
固定資産	727,361
のれん	491,426

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#10 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成25年12月31日)	当事業年度(平成26年12月31日)
繰延税金資産合計	-	-
(固定資産に属するもの)
固定資産	41,203	44,446
減損損失	28,777	28,777

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率差異については、税引前当期純損失が計上されているため記載しておりません。

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#11 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成25年12月31日)	当連結会計年度(平成26年12月31日)
繰延税金資産(固定)
固定資産	45,973	74,036
減損損失	98,695	98,028

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率の差異については、税金等調整前当期純損失が計上されているため記載しておりません。

2015/03/30 10:41

#12 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(表示方法の変更)
貸借対照表、損益計算書、株主資本等変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。

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#13 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、建物(建物附属設備を除く)については定額法を採用しております。また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年～45年
機械装置及び運搬具 5年～12年
ロ.無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ.リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/30 10:41