資産合計
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 5403億4700万
- 2009年3月31日 -24.31%
- 4089億7400万
- 2010年3月31日 -1.67%
- 4021億5200万
- 2011年3月31日 -2.81%
- 3908億5200万
- 2012年3月31日 -6.2%
- 3666億1000万
- 2013年3月31日 +6.55%
- 3906億1000万
- 2014年3月31日 +12.37%
- 4389億3200万
- 2015年3月31日 +20.76%
- 5300億3400万
- 2016年3月31日 -11.37%
- 4697億4500万
- 2017年3月31日 +11.2%
- 5223億6200万
- 2018年3月31日 +7.24%
- 5601億8400万
- 2019年3月31日 -8.11%
- 5147億6200万
- 2020年3月31日 -7.91%
- 4740億3400万
- 2021年3月31日 +17.63%
- 5576億1600万
- 2022年3月31日 +4.18%
- 5809億2700万
- 2023年3月31日 +2.29%
- 5942億4600万
個別
- 2008年3月31日
- 4077億3900万
- 2009年3月31日 -26.65%
- 2990億9000万
- 2010年3月31日 +0.71%
- 3012億2000万
- 2011年3月31日 -1.44%
- 2968億8100万
- 2012年3月31日 -7.94%
- 2733億200万
- 2013年3月31日 +5.77%
- 2890億7000万
- 2014年3月31日 +9.31%
- 3159億8100万
- 2015年3月31日 +23.49%
- 3902億2000万
- 2016年3月31日 -14.93%
- 3319億4300万
- 2017年3月31日 +13.16%
- 3756億3800万
- 2018年3月31日 +7.44%
- 4035億8200万
- 2019年3月31日 -11.07%
- 3588億8700万
- 2020年3月31日 -10.91%
- 3197億2300万
- 2021年3月31日 +18.59%
- 3791億6500万
- 2022年3月31日 -1.18%
- 3746億7400万
- 2023年3月31日 +3.18%
- 3865億9300万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2023/06/30 11:26
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳第198期(2022年3月31日) 第199期(2023年3月31日) 評価性引当額 △20,624 百万円 △20,635 百万円 繰延税金資産合計 14,808 百万円 14,829 百万円
- #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ② 財政状態2023/06/30 11:26
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末の5,806億62百万円から135億84百万円(2.3%)増加し、5,942億46百万円となりました。流動資産は、前連結会計年度末から161億31百万円(4.4%)減少し、3,465億45百万円となり、非流動資産は、297億15百万円(13.6%)増加し、2,477億1百万円となりました。流動資産では、為替変動の影響に加え、半導体調達難等に起因する一部製品の生産遅れやエントリーモデルの需要減、中国での新型コロナウイルス感染症による混乱などの影響を受け棚卸資産が増加しました。また、棚卸資産の増加、グループファイナンス拡大に伴う短期借入金の返済及び前連結会計年度の投資有価証券の売却に伴い増加した未払法人所得税の支払いにより現金及び現金同等物が減少しました。非流動資産では保有有価証券の時価上昇により金融資産が増加し、設備投資により有形固定資産が増加しました。また、Cordoba Music Group, LLCの持分取得により、のれんが増加しました。
当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末の1,637億94百万円から274億91百万円(16.8%)減少し、1,363億2百万円となりました。流動負債は、前連結会計年度末から309億74百万円(24.6%)減少し、951億40百万円となり、非流動負債は、前連結会計年度末から34億82百万円(9.2%)増加し、411億62百万円となりました。流動負債では、グループファイナンス拡大に伴う短期借入金の返済により有利子負債が減少し、前連結会計年度の投資有価証券の売却に伴う法人所得税の支払いにより未払法人所得税が減少しました。